Contamination anormalement élevée à Saumur en janvier 2019 : du tritium à 310 Bq/L dans la Loire

Surveillance citoyenne de la radioactivité dans les eaux de la Loire et de la Vienne : contamination anormalement élevée à Saumur en janvier 2019

Plusieurs associations du bassin de la Loire réunies dans le Collectif Loire Vienne Zéro Nucléaire ont mis en place en 2017, avec le laboratoire indépendant de l’ACRO, un suivi de la radioactivité dans les cours d’eau et dans l’eau de consommation. Un premier bilan est publié ce jour.

Le principal radioélément retrouvé dans les eaux de la Loire et de la Vienne est le tritium, hydrogène radioactif, rejeté en grande quantité par les centrales nucléaires. Les rejets se cumulent tout au long du fleuve et en aval, la présence de tritium est quasiment systématique. On le retrouve aussi dans les eaux de consommation.

A Châtellerault, sur la Vienne, par exemple, les eaux de la rivière et de consommation sont contaminées à chaque prélèvement mensuel depuis décembre dernier, à des niveaux qui peuvent atteindre 50 becquerels par litre (Bq/L). C’est la centrale nucléaire de Civaux qui en est à l’origine.

A Saumur, en aval des cinq centrales nucléaires sur la Loire et la Vienne, la présence de tritium est quasi systématique aussi bien dans le fleuve que dans les eaux de consommation. En janvier 2019, la concentration en tritium dans l’eau de la Loire a atteint 310 Bq/L, qui est une valeur anormalement élevée : beaucoup plus que les valeurs publiées par EDF et plus que le seuil d’alerte de 100 Bq/L dans l’eau potable qui doit déclencher des investigations. Aucune autorité compétente n’a détecté ni évoqué cette pollution anormale.

Est-ce dû à un incident ? Le Collectif Loire Vienne Zéro Nucléaire et l’ACRO alertent donc les autorités et demandent une enquête pour déterminer l’origine de cette valeur exceptionnelle

La présence quasi systématique de tritium dans les eaux en aval des installations nucléaires nous inquiète. Les consommateurs devraient avoir droit à une eau non contaminée. En application des articles 1, 3, 4 et 5 de la Loi constitutionnelle n° 2005-205 du 1 mars 2005 relative à la Charte de l’environnement, nous demandons aux autorités que tous moyens soient mis en place pour ramener les taux de tritium dans l’eau de rivières et des nappes phréatiques à une valeur proche du « bruit de fond » afin de ne pas porter atteinte à l’environnement, et d’autre part pour éliminer totalement ce radioélément dans les eaux destinées à la consommation.

Les effluents contaminants  ne sont pas déversés en continu mais ponctuellement et massivement dans la Loire et la Vienne. Pour une information complète du public, nous demandons qu’EDF publie les dates et heures de ses largages d’eau contaminée déjà effectués et leur caractérisation (volume, mesures de radioactivité,…). Surtout, nous demandons qu’une coordination soit mise en place entre EDF et les organismes qui prélèvent l’eau de rivière et des nappes avoisinantes afin d’anticiper l’interruption des captages durant les périodes de rejet et de réduire ainsi la contamination de l’eau de consommation.

Ces résultats montrent tout l’intérêt de la surveillance citoyenne qui va être renforcée. Nous comptons sur votre soutien !

CP commun 18.06.19

Tous les résultats de la surveillance citoyenne de la radioactivité dans le bassin de la Loire sont dans notre rapport :

Réactions officielles :

Dans une note d’information publiée le 19 juin 2019, l’ASN écarte toute conséquence sanitaire mais cherche l’origine du résultat inhabituel, car elle n’a pas eu connaissance d’événements anormaux à cette période. Le vendredi 21 juin, l’ASN a aussi mené une inspection inopinée à la centrale de Chinon, la plus proche de Saumur, mais n’a pas trouvé d’anomalie pour le moment. Voir la lettre de suite : lien direct, copie.

Dans sa note d’information publiée le 20 juin (copie), l’IRSN précise que sa surveillance durant les dix dernières années n’a pas permis de mettre en évidence une activité de l’ordre de 310 Bq/L. Et d’ajouter que le niveau mis en évidence par l’ACRO n’est pas un niveau habituel et son origine doit être recherchée.

Le Haut Comité pour la Transparence et à l’Information sur la Sécurité Nucléaire (HCTISN) a bousculé l’ordre du jour de sa séance plénière du jeudi 27 juin (copie) pour ajouter, notamment, un point d’actualité sur le tritium dans la Loire.

EDF n’a pas encore officiellement réagi à notre connaissance.

 

核燃料—ある芳しくない現状

ACROにおいてオリジナルを元に、日本の読者のために言葉を補足あるいは削除して翻訳した上で、新たな情報を加えて内容をアップデートした。オリジナルの報告書のサイト
翻訳者:内山田 康

出典:「原子力資料情報室通信」539号、8ー11頁(2019年5月1日)
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フランスはその58基の原子炉を稼働させるために、年によって変動はあるものの、およそ1200トンの核燃料を必要とする。その主要な部分は、天然ウランから新たに作られた核燃料である一方、原子炉から取り出された使用済み燃料をリサイクルしたMOXが占める割合は極めて小さい。HCTISN[原子力安全の透明性と情報に関する高等委員会]は、フランスにおける核燃料の管理の実情についての報告書を公表したところであり(HCTISN 2018)、ACROはこれに積極的に取り組んできた。

現場の状況

ウラン235は天然に存在する唯一の核分裂性同位体であるが、それはウラン238が大部分を占める天然ウランには0.7 %しか含まれていない。フランスの原子炉は濃縮ウランを使い、そのウラン235の存在比はほぼ4 %に保たれている(HCTISN 2018: 19)。濃縮ウランを作った残りの天然ウランは劣化ウランとなる。

58基の原子炉からなるフランスの原子力発電所では、毎年およそ1200トンの燃料を消費するが、そのうち1080トンの濃縮ウランは、天然由来のものである。複数の企業によって行われているこの濃縮は、毎年およそ7800トンの天然ウランを必要とし、典型的にウラン235を0.2 %から0.3 %含む6720トンの劣化ウランを生み出し続けている。オラノ(旧アレヴァ)に蓄積されたその量は30万トンを超える。

核燃料は原子炉内に4年間滞在する。原子炉から取り出された使用済み燃料には、二つの可能な戦略が存在する。すなわち、

  • 何もしない。使用済み燃料は、究極の放射性廃棄物とされ、それはそれ以後数千年にわたって隔離して保管されねばならない。
  • 何年もの間貯蔵された後で「再処理」する。この過程において、使用済み燃料は溶解されて、未使用のウラン、いわゆる回収ウラン、プルトニウム、究極の廃棄物に分離される。

第一の選択は、大多数の国によって選ばれている。第二の選択は、フランス、ロシア…ほぼこれだけだ。英国は2020年に再処理を中止すると宣言しているし、日本は使用済み燃料を再処理する意志を表明しているが、その六ヶ所再処理工場の稼働はすでに24年も遅れることが明らかになっている。

現在フランスで、使用済み燃料からプルトニウムを抽出してリサイクルする政策を選択している。すなわち、毎年、平均10.8トンのプロトニウムを109.2トンの劣化ウランと混合して、120トンのMOX燃料が作られている。

これはフランスの24基の原子炉で使用される燃料の30%程度にしかならない。だから24基もの原子炉が必要なのである。これらは、クリュアス原子力発電所の4基の原子炉を除き、より古く過渡的な電気出力900 MWeである。原子炉で一度使用されたMOX燃料は、再処理されない。オラノは、ラ・アーグに10,000トンに迫る使用済みMOX燃料を保管している。

したがってHCTISNの報告書は次のことを明らかにしている。すなわち:
「原子炉に毎年挿入される1200トンの燃料のうち、120トンがMOX燃料であり、それは10.8トンのリサイクルされたプルトニウムから製造される。
もしも、リサイクルされた物質の量を見積もるならば、(挿入された物質の総量)1200トンに対する(リサイクルされた物質)10.8トンの比率となり、つまりリサイクルの比率は1%未満に過ぎないことを認めなければならない。
もしも、物質の持つ潜在的なエネルギーを考慮に入れるならば、濃縮天然ウランから作られた新しい燃料が節約される割合は、(燃料の総量)1200トンに対する(リサイクルに由来する燃料)120トンの比率、つまりそれは10 %のリサイクル率を表象する。」

以前EDF[フランス電力]は、わずかな部分ではあったが、回収ウランをリサイクルしていた。しかし今では止めている。会社は詳細については語らないまま、このリサイクルを再開すると公表している。オラノは30,000トンに迫る量の在庫を抱えており、その大部分はトリカスタンのサイトに保管されている。

サイクル?

原子炉から取り出された[使用済み燃料の]1 %未満しかリサイクルされていないにも拘わらず、原子力産業と公的諸機関は、フランスの戦略は「閉じたサイクル」であると語る。再処理しないもう一つのオプションは、「開かれたサイクル」の問題であり、それは物笑いの種と紙一重であるとも語る。それはまたサイクルの上流と下流に拘わる問題だ。もしも、それが真に閉じたサイクルだったならば、それには上流も下流もないだろう。

原子力産業は自らの能力に誇りを持っている。すなわち極めてエネルギーに富むプルトニウムは、天然ウランを10%節約することができる。しかし、ウランを濃縮する際に優先されるのは「経済的な最適化」であって、資源の節約ではない。もしも、劣化ウランに含まれるウラン235の含有量が0.20 %であるならば、フランスの原子力発電所に合計7,436トンの天然ウランを供給しなければならない。しかし、もしもその含有量が0.30 %であるならば、それは9,002トンでなければならない。この場合の差異は17%以上となる。ところで、含有量が少なくなるほどウラン235を取り出すためにかかる費用は高くなる。天然ウランの市場価格が安ければ、天然ウランをより多く使用する方がより優位であり、高ければ劣化ウランをさらに[濃縮して]劣化させる方が、より優位となる。原子力産業界は経済的な最適化に専心し、資源の節約はその関心事ではない。よって、再処理の目的は、天然資源の使用を節約することではないのである。

どんな中期的な進化があるのか?

2015年8月18日の法令資料に掲載された「エネルギー転換との増大に関する法律」は、中長期的な目標として、2025年には原子力による発電の割合を50%にすると見通しを立てている。たとえこの2025年の見通しが実現できなかったとしても、現在の多数派政権は、 MOX燃料を使用する、より古い原子炉の使用を止めて原子力の割合を減らす目標を変えていない。

よって、この法律の施行はリサイクルの量を減らすことにつながり、それはさらにラ・アーグの再処理工場の稼働にも影響を与えるだろう。だが、この主題はタブーとなっている。EDFはこの主題について2016年6月に作成された「サイクルのインパクト2016」というタイトルの調査結果をASN[原子力安全局]に提出した。IRSN[放射線防護原子力安全研究所]は、これについて専門家による評価を行い、それは2018年5月に提出された。ACROはこの二つの報告書を手に入れるために力を尽くしたが、EDFの報告書は秘密のままであり、IRSNは2018年5月にその報告書の一部を伏せた別バージョンを公表したが、ほとんど全ての数字は黒塗りになっている。

しかし、ACROはこの文書が漏洩したためにIRSNによる分析結果を手に入れることができた。そして、複数ある使用済み燃料の貯蔵プールが、飽和状態に近づいていることを明らかにした。すなわち、フランスの使用済み燃料の再処理の全てを引き受けるラ・アーグには、あと7.4%を超える余裕しか無いのだ。使用済みMOX燃料が蓄積する結果、2030年頃には複数の使用済み燃料の貯蔵プールは飽和状態になるだろう。EDFはそれまでに中央集権化した一つの新しい貯蔵プールを造ろうとしているが、それが上手くいかなければ、フランスの原子力発電所は停止しなければならなくなる。

もしも MOX燃料を消費する古い原子炉が停止した場合、この法律により、その分の再処理は減らさねばならない。そして普通の核燃料が貯蔵プールの飽和に拍車をかける。再処理工場あるいは MOX燃料の製造工場において故障が起きた時、これらの貯蔵プールはおよそ一年で飽和するだろう。

このようにして、フランスの原子力産業は、国の72%の発電を担うものの、極めて脆弱なシステムである。これら貯蔵プールが飽和したならば、それは短期間のうちに全ての原子力発電所の完全な停止と国家にとっての深刻な困難に帰結するだろう。これは極めて憂慮すべきことだ。

評価を与えられていない物質

300,000トンの劣化ウラン、10,000トンの再処理されていない使用済み燃料、それに30,000トンの回収ウランは、「価値を高める物質」とされ、廃棄物として分類されていない。EDFは回収ウランを濃縮あるいはリサイクルに使いたいと言っているが、劣化回収ウランには使い道がない。

原子力産業と国の諸機関は、この在庫はフランスをクウェートと同じくらいに豊かにする宝だと考えている。SFEN[フランス原子力学会]も同じ無尽蔵のエネルギーについて語る。しかしそこにはある小さな問題、一つの些細な問題がある。これら全ての物質の技術を持っていないのだ。ならばそれを探すか。それはほとんど1世紀をむなしく費やすこととなる。

実際この研究はすでに、2006年6月28日の放射性物質および放射性廃棄物の持続可能な管理計画法の中の目的に含まれ、長期的には第四世代の原子炉として展開されている。この計画はと呼ばれており、最も楽観的な者でさえ、その実用化は今世紀の後半よりも前になるとは考えていない。

これは高速中性子炉(RNR)に関わるものであり、それはスーパーフェニックスがやろうとしていたことを1世紀遅れてやろうとしている。それが技術として大きな期待をかけられていたことは知っての通りだ。

しかし、もしも第四世代を放棄するならば、高い価値を与えた廃棄物中の諸物質のほぼ全てを分類し直す必要があり、また全ての報告を見直す必要がある。ASTRIDを信頼する人々がどれだけ少なくなろうとも、彼らはそれを守ろうとしている。したがって、ACROとFNE(「フランス自然環境」という名の数多くの環境NGOからなる協会)とグリーンピースは次のように主張する。

「この(高速炉に関する)ほとんど実現されなかった約束に基づいて、核物質と核廃棄物に関するフランスの管理政策を確立することには合理性がない。第四世代を必要としない別の管理の方法を提案することが必要だ。(…)

放射性廃棄物の中のいわゆる価値を高めうる諸物質を(廃棄物として)再分類することは、放射性廃棄物の管理に重大なインパクトを与えるだろうし、それは準備されねばならないことだ。フランスでは海外から持ち込まれた放射性廃棄物を保管することは禁じられている。海外(主に日本とドイツ)から送られてきた「価値を高めうる諸物質」は、それぞれの元国へ送り返されたら廃棄物になるのだろうか。(日本由来の「価値を高めうる諸物質」のうち95%を占める回収ウランは、廃棄物として分類されていないために、フランスに保管されている。しかし、回収ウランは実際のところ価値を持たないから日本はそれを送り返せとは言わないのではないか。)

情報公開

原子力の管理者たちは、使用済み燃料の95%がリサイクル可能だと強弁するが、それを実現する技術が存在しないことについては何も言わない。それは1%にも満たないのだ。

2010年と時と同様に、HCTISNはより明確な報告を要求したが、今のところ何の音沙汰もない。すなわち:

「しかし高等委員会は、原子力業界および「核燃料サイクル」に利害をもつ団体によって公開された情報と文書は、実施されている「核燃料サイクル」を明確に理解できるようには書かれていないと指摘する。「核燃料サイクル」に関する報告では、しばしば使用済み燃料の再処理で分離された諸物質の全てが、直ちに価値が高められるかのように 、解釈されている。例えば複数の報告において回収ウランの濃縮が根拠として取り上げられているが、それは2013年以降実施されていない。価値を高められうる物質の存在および保管についてはほとんど触れられることがない。結局、公開された諸要素からは、異なる段階にかかる時間を明確に理解することができない。」

よって、高等委員会は、「核燃料サイクル」に関与する産業と制度のアクターたちから構成される統一体が、より良い理解のために、以下のことについての情報を確認し完成させた上で、それぞれのサイトにおいて公表することを推奨する。

  • フランスで現実に行われている「核燃料サイクル」、特に流動的なものと、実際に価値を高められることを待つ貯蔵されているもの(使用済み燃料、再処理で分離された諸物質、劣化ウラン)、
  • 物質の利用と放射性廃棄物の管理に関わる利害をよりよく定義するための、特に次世代の未来のための「核燃料サイクル」の異なる諸段階に費やされる時間。」

結論

フランスは使用済み燃料を再処理する最後の国である一方で、この主題はタブーとなっている。再処理工場の重要性の低下は避けられないが、そのことは秘密となっている。さらに、施設は永続的に利用されるものではない。普通の核燃料を再処理する場合にかかる余分なコストもまた公表されていない。

核燃料サイクルと廃棄物に関するこの主題は議論に値する。すなわち、もしも現世代が問題について知識を持たなくなったら、未来の世代をどうやって守るのか。原子力業界は伝えるべき論点を持たず、その報告書は秘密となっている。そこで業界は世界のリーダーとしての地位を強調して、ナショナリストの音色を響かせようとする。だがフランスはほぼ一人ぼっちなのだ。


ASTRIDはAdvanced Sodium Technological Reactor for Industrial Demonstration(工業的実証のための先進的ナトリウム技術原子炉)を意味し、それはスーパーフェニックスと同じ技術を使い、それが実現できなかったことをするための増殖炉プロジェクトである。それは工業化の段階の可能性を実証するという野心のためのものである。スーパーフェニックスの電気出力1240MWeに対して、当初このプロジェクトの出力は600MWeだった。しかし2018年の初めに、この事業を所有する原子力庁(CEA)は、財政上の理由から政府に対してその出力を下げることを提案した。2039年の稼働を予想していた600MWeの実証炉を建造することに代えて、今後は100〜200MWeに出力を下げたプロジェクトを想定している。その建造については何も決定していないが、その支持者たちは、今世紀後半に完成すると話している。


Pollution au plutonium à La Hague révélée par l’ACRO

Chronologie pour suivre ce dossier

Dans le cadre de son Observatoire Citoyen de la Radioactivité dans l’Environnement, l’ACRO effectue une surveillance régulière de la pollution radioactive autour des installations nucléaires de La Hague qui lui a permis de mettre en évidence une pollution inhabituelle dans la zone du Ru des Landes, avec la présence notable d’américium-241 et de plutonium, particulièrement toxiques. L’origine de cette pollution n’est pas encore connue. Areva s’est engagée à reprendre les terres contaminées.

L’ACRO reste vigilante et continue les investigations sur ses fonds propres.
Elle a besoin de votre soutien : adhérez ou faites un don.

Voici une chronologie des informations publiées sur cette pollution :

10 octobre 2016 : l’ACRO alerte sur une pollution à l’américium autour du ruisseau des Landes à la Hague

Dans le cadre de son Observatoire Citoyen de la Radioactivité dans l’Environnement, l’ACRO effectue une surveillance régulière de la pollution radioactive autour des installations nucléaires de La Hague qui lui a permis de mettre en évidence, au niveau du Ruisseau des Landes, l’association détecte, dans les sédiments et mousses aquatiques, du cobalt-60, de l’iode-129, du césium-137 et de l’américium-241.
La présence de ces quatre radionucléides artificiels, et plus particulièrement l’américium-241, est totalement anormale puisque ce ruisseau ne constitue pas un exutoire réglementaire des eaux pluviales recueillies sur le site d’Areva. La campagne de prélèvements ACRO du 17 septembre 2016 montre également que la tache de contamination par l’américium n’est pas localisée en un seul point, MAIS concerne toute la zone humide autour de la source.
Des travaux sont en cours dans cette zone autour du silo 130 pour en garantir l’étanchéité et en améliorer la surveillance par ajout de piézomètres. Est-ce que la pollution observée en 2016 est la continuité des fuites de la Zone Nord-Ouest ou est-ce une nouvelle contamination due aux travaux en cours ? Qui va décontaminer la zone extérieure ?

-> Lien direct vers le communiqué de l’ACRO.

24 janvier 2017 : Areva reconnait la pollution et s’engage à nettoyer la zone.

“AREVA la Hague va mettre en œuvre un plan d’action en vue de reprendre et conditionner les terres marquées en américium 241 dans la zone située au nord-ouest du site. L’usine de la Hague renforce également son programme de surveillance environnementale en planifiant une campagne semestrielle de prélèvements supplémentaires dans la zone en question […]
Les mesures effectuées dans les échantillons de terres et de boues ont mis en évidence un marquage en américium 241, avec une valeur haute de 8 becquerels par kilo de terre humide.”

Areva ne donne pas le détail de ses résultats de mesure.

-> Lien direct vers le communiqué d’Areva.

26 janvier 2017 : l’ACRO publie de nouveaux résultats obtenus qui confirment ses premières analyses et de surcroît, montrent des niveaux de contamination encore plus importants en certains endroits.

Suite aux premières constatations, l’ACRO a décidé de continuer les investigations sur ses fonds propres afin de mieux cerner l’étendue des pollutions observées ainsi que leurs origines. Deux campagnes de prélèvement ont été réalisées les 17 octobre et 16 novembre dernier au cours desquelles ont été collectés une quarantaine d’échantillons. Outre l’américium-241, d’autres éléments radioactifs sont mesurés comme le césium-137, le cobalt-60, l’iode-129. Des mesures des isotopes du plutonium et de strontium-90 sont également en cours.
L’ACRO réitère sa demande que toute la lumière soit faite sur l’origine, l’étendue et l’impact de cette pollution, avec accès à toutes les données environnementales. En attendant, elle continue ses investigations.

-> Lien direct vers le communiqué de l’ACRO.

2 mars 2017 : l’ACRO publie de nouveaux résultats d’analyse qui confirment la présence de strontium et de plutonium

“L’ACRO a confié à un laboratoire d’analyse suisse accrédité le soin d’effectuer des analyses complémentaires sur des échantillons de sol prélevés autour du ruisseau des Landes à la Hague. Les résultats confirment la présence de strontium-90 et de plutonium – deux éléments particulièrement radiotoxiques –  à des niveaux significatifs : jusqu’à 212 Bq/kg de matière sèche pour le strontium et jusqu’à 492 Bq/kg de matière sèche pour les seuls plutoniums 239 et 240 (239+240Pu).”

-> Lien direct vers le communiqué et les résultats.

Areva réagit immédiatement en publiant son propre communiqué :

“AREVA la Hague a engagé son plan d’actions afin d’analyser et traiter les marquages historiques dans les terres à proximité de la source du ruisseau des Landes, dans la zone située au nord-ouest du site. Une équipe projet a ainsi été mise en place […].
Par ailleurs, les contrôles réalisés dans les échantillons de terre confirment la présence d’un marquage en plutonium, avec une valeur moyenne de l’ordre de 20 becquerels par kilo de terre prélevée, dans la zone la plus marquée (soit environ 200 becquerels par kilo de terre sèche).”

Areva ne publie pas le détail de ses résultats de mesure.

-> Lien direct vers le communiqué d’Areva.

10 mars 2017 : l’ACRO demande l’accès à toutes les données environnementales relatives à la pollution radioactive de la zone du Ru des Landes

“La Charte de l’environnement, adossée à la Constitution et de la convention européenne d’Aarhus, le Code de l’environnement, article L125-10, garantit à toute personne le droit d’accéder aux informations relatives à l’environnement détenues par les exploitants d’une installation nucléaire de base. Les articles L124-1 et suivants, quant à eux, garantissent le droit d’accéder aux informations relatives à l’environnement détenues, reçues ou établies par les autorités et établissements publics.
L’ACRO a donc saisi Areva, l’ASN, l’IRSN et le Ministère de l’Environnement, de l’Energie et de la Mer, afin d’obtenir la publication de toutes les données relatives à la pollution radioactive dans la zone du Ru des Landes à La Hague.”

-> Lien direct vers le communiqué de l’ACRO.

Areva et l’IRSN nous ont envoyé leurs données depuis, mais pas pour les prélèvements les plus récents.

14 mars 2017 : l’IRSN publie un état des lieux de sa surveillance de cette zone depuis 1996

“Des mesures réalisées par l’IRSN en octobre 2016 confirment celles publiées par l’ACRO […]. L’IRSN a réalisé de nouvelles campagnes de prélèvements, notamment début 2017, qui devrait permettre de disposer de meilleurs éléments de caractérisation locale et peut-être d’établir un lien entre certains événements passés et les observations actuelles.”

Les résultats de ces nouvelles campagnes ne sont pas publics.

-> Lien direct la note d’information de l’IRSN.

20 avril 2017 : avis de l’IRSN relatif à la présence de radioactivité artificielle au nord-ouest de l’établissement AREVA-NC de La Hague (publié en mai 2017)

“A la suite de mesures réalisées en 2016 par l’association ACRO indiquant la présence d’américium, de césium, de plutonium et de strontium à proximité de la source du ruisseau des Landes, dans la zone de bocage située au nord-ouest de l’établissement AREVA NC de La Hague, l’Autorité de sûreté nucléaire (ASN) a demandé à AREVA NC d’expliciter les origines possibles de ces contaminations et les voies de transfert susceptibles de les expliquer, de préciser les risques sanitaires associés et d’examiner la nécessité de compléter son programme de surveillance de l’environnement.
Par lettre citée en référence, l’ASN demande l’avis et les observations de l’Institut de radioprotection et de sûreté nucléaire (IRSN) sur la note technique transmise par AREVA NC en décembre 2016, en réponse à cette demande.”

La note technique d’Areva n’est pas publique. Mais l’IRSN précise :

“Dans la note technique transmise en décembre 2016, AREVA NC cite comme origine possible du marquage de la source du ruisseau des Landes, des transferts de radionucléides par les eaux souterraines à partir des fosses bétonnées non étanches de la ZNO. En outre, selon l’étude d’impact réalisée dans le cadre de la demande de démantèlement complet de l’usine UP2-400, un marquage global de cette zone est également attribué aux rejets. intervenus lors de l’incendie du silo 130 […].
En conclusion, en l’état actuel des connaissances, l’IRSN considère que les contaminations observées dans la zone située au nord-ouest de l’établissement de La Hague sont à relier à plusieurs évènements pour lesquels des modes de transfert différents sont à considérer […].
Il est toutefois à souligner que tous les marquages en américium 241 et en plutonium constatés, s’agissant notamment des singularités observées en amont et aval de la résurgence de la nappe, ne sont à ce jour pas clairement expliqués.
Par ailleurs, l’IRSN considère que les phénomènes de transfert identifiés ci-dessus pourraient conduire, bien que les entreposages à l’origine des contaminations soient actuellement vides, à une augmentation progressive du marquage au niveau de la source du ruisseau des Landes, qui apparaît comme une zone d’accumulation des contaminants.”

-> Lien direct vers l’avis de l’IRSN.

13 septembre 2017 : la pollution au plutonium du Ru des Landes a les honneurs du Canard Enchaîné

5 octobre 2017 : Areva propose de reprendre 25 m3 de terres contaminées sur 40 m2

Pas de détail sur le site Internet d’Areva. Si tout le monde convient que le Ru des Landes est une « Zone à dépolluer » (ZAD), l’ACRO demande :

  • que l’étendue de la pollution soit bien caractérisée car cette surface nous semble réduite ;
  • que les mécanismes de transfert soient bien étudiés pour éviter de nouveaux apports ;
  • que l’impact sanitaire soit étudié de manière pluraliste à partir de 1974.

Janvier 2018 : l’IRSN met en ligne son avis sur le plan de dépollution d’Areva

L’IRSN a mis en ligne son avis n°2017-00376 daté du 4 décembre 2017 relatif à la contamination du Ru des Landes et à la surveillance après travaux (lien direct). Le dossier Areva n’est toujours pas public, mais indiquerait un marquage, en plutonium, américium 241 et strontium 90, des eaux de la nappe alimentant la résurgence. Ce qui signifie que les fuites continuent. L’exploitant prévoit donc un captage des eaux de la nappe pour éviter toute nouvelle contamination des terres au niveau de la résurgence.

Janvier 2019 : Bilan 2015-2017 de l’état radiologique de l’environnement français

Le bilan 2015-2017 de l’état radiologique de l’environnement français (lien direct) publié par l’IRSN rend compte, à partir de la page 309, de la pollution radioactive au Ru des Landes en prenant en compte nos mesures.

Autrement, on attend toujours la consultation promise par l’ASN sur le plan de dépollution proposé par Orano.

Flamanville : le PPI nouveau est arrivé, qui va trinquer ?

Lire le communiqué en version PDF

Plus d’informations : Remarques de l’ACRO sur le PPI 2018 de Flamanville

L’ACRO a étudié le projet de nouveau PPI (plan particulier d’intervention) de Flamanville. Il contient des évolutions positives par rapport à la version précédente, mais n’est pas assez protecteur pour les populations potentiellement exposées à des retombées radioactives. L’Association, qui a travaillé sur les plans d’urgence nucléaire en France, en Belgique, en Inde et au Canada, a remis ses observations à la Préfecture de la Manche.

Le PPI part du principe que les populations vont réagir comme prévu dans le plan qu’elles ignorent. Pourtant, certaines solutions proposées vont à l’encontre du bon sens. La plus grosse absurdité concerne la mesure la plus complexe à mettre en œuvre, à savoir l’évacuation des populations.

Elle est limitée à 5 km autour de la centrale de Flamanville alors que les recommandations européennes validées par la France demandent qu’une stratégie générale soit définie afin d’être en mesure d’étendre l’évacuation sur un rayon allant jusqu’à 20 km. Mais le plan « déplacement massif de population » est en cours de rédaction. Un premier aperçu a de quoi inquiéter : sur la carte du département (page 33) on invite la population de Cherbourg à se diriger vers la nationale 13, mais aussi vers la route qui va vers Les Pieux donc vers le lieu de l’accident. Pourquoi n’est-il pas prévu une évacuation vers l’Est (Maupertus puis Quettehou) ?

Cette carte indique aussi en bleu une « ligne d’arrêt hermétique » allant de Lessay à Carentan via Périers. Mais à aucun moment on ne mentionne sa fonction. S’agit-il de faire du Nord-Cotentin une île ?

L’ACRO invite la Préfecture à aller à la rencontre des populations afin de proposer des solutions réalistes. Elle demande aussi qu’une évaluation des conditions et du temps d’évacuation soit réalisée, comme aux Etats-Unis.

Concernant la protection de la thyroïde, il est prévu une extension de 10 à 20 km de la distribution des pastilles d’iode « à une date à ce jour non définie ». L’ACRO milite depuis des années pour une extension à 100 km, à l’instar de la Belgique. En effet toutes les études s’accordent pour dire qu’en cas d’accident grave sur une centrale nucléaire, il est nécessaire de protéger la thyroïde des enfants et des femmes enceintes ou allaitantes en particulier, sur des distances pouvant dépasser la centaine de kilomètres.

La France a validé, au niveau européen, la recommandation des autorités de sûreté nucléaire indiquant qu’une stratégie générale doit être définie afin d’être en mesure d’étendre la mise à l’abri des personnes et la distribution d’iode sur un rayon allant jusqu’à 100 km (rapport ATHLET 2014). Mais elle refuse de l’appliquer sur son territoire ! Les Gaulois seraient-ils trop hostiles au changement ?

D’autre part, à aucun moment on n’imagine que l’usine Orano La Hague (située dans le rayon des 20 km) soit impactée par un panache radioactif venant de Flamanville ? Si cela devait se produire, on doit prévoir dans le PPI de Flamanville les procédures à mettre en œuvre.

L’ACRO lance donc une double invitation à la population du Cotentin et d’ailleurs :

  • écrire au préfet pour demande la distribution préventive d’iode dans un rayon de 100 km (voir le modèle de lettre sur le site de l’ACRO) ;
  • mentionner sur le registre de consultation en mairie ou à la préfecture de La Manche, ses interrogations (et éventuellement ses propositions) face aux manques et aux absurdités de ce nouveau PPI (voir l’ensemble détaillé des observations formulées par l’ACRO sur son site).

Plus d’informations : Remarques de l’ACRO sur le PPI 2018 de Flamanville

Nucléaire français : la fuite en avant ou l’effondrement

Ce texte est écrit à partir d’un document gardé secret tant le contenu dérange mais que l’ACRO, qui se bat pour qu’il soit rendu public, a pu consulter dans l’objectif de faire progresser la transparence.

La loi relative à la transition énergétique pour la croissance verte (LTECV) publiée au Journal Officiel du 18 août 2015, vise à préparer l’après pétrole et à instaurer un modèle énergétique robuste et durable. En ce qui concerne le nucléaire, elle s’est fixé comme objectif de réduire sa part dans la production d’électricité à 50 % à l’horizon 2025. La part du nucléaire étant de l’ordre de 75% actuellement, c’est donc environ un tiers du parc qui doit être arrêté pour atteindre cet objectif, soit environ 19 réacteurs sur 58. A priori les plus anciens.

Or, le combustible MOx, qui permet de recycler le plutonium extrait à l’usine de retraitement d’Orano à La Hague, est utilisé dans les réacteurs les plus anciens du parc. Leur arrêt à l’horizon 2025 aura donc un impact énorme sur l’activité de cette usine et de celle de Melox qui fabrique le combustible. Cela mérite que l’on s’y attarde, surtout quand un débat national sur le plan de gestion des matières et déchets radioactifs est en préparation.

Dès 1997, le directeur de la sûreté des installations nucléaires a indiqué à EDF qu’il souhaitait disposer d’une approche globale de la sûreté du combustible nucléaire. Depuis, EDF a transmis plusieurs dossiers, tous secrets. La dernière mise à jour était demandée pour le 30 juin 2016 par l’ASN qui précisait également les scénarios devant être étudiés afin de tenir compte de l’objectif fixé par la loi pour la transition écologique et pour la croissance verte. EDF a rendu sa copie le 29 juin 2016, dans un dossier intitulé « Impact cycle 2016 » qui n’est pas plus public que ses prédécesseurs. L’ASN a aussi demandé une expertise sur ce dossier à l’IRSN. Le rapport n’est pas public, mais l’ACRO a pu l’examiner.

Selon l’IRSN, le scénario qui conduit donc à l’arrêt de 19 tranches de puissance unitaire 900 MWe et à une production électrique d’origine nucléaire abaissée de 420 TWh à 305 TWh en 2025, conduit à la saturation des piscines de la Hague et des réacteurs nucléaires en moins de 5 ans après la première fermeture. Tout le parc nucléaire devra donc s’arrêter pour cause d’occlusion intestinale après la mise à l’arrêt de moins de 9 tanches utilisant du MOX ! Les résultats de la simulation de l’IRSN confirment la conclusion d’EDF.

EDF a un projet de piscine centralisée bunkérisée pour augmenter ses capacités d’entreposage des combustibles usés. Le rapport IRSN mentionne une ouverture en 2030. Ainsi, toujours selon l’IRSN, le report à 2035 de la limitation à 50 % de la production d’électricité d’origine nucléaire, décale de 10 ans les dates de saturation des piscines, ce qui est compatible avec le calendrier prévisionnel de mise en service de la piscine d’entreposage centralisé, prévue à l’horizon 2030. Et, comme par hasard, le premier ministre a profité de la vacance au ministère de la transition écologique pour annoncer le report de 10 ans de la limitation à 50 % de la production d’électricité d’origine nucléaire…

Rien ne dit qu’EDF terminera sa piscine en 2030. Et, en attendant on ne pourrait pas arrêter le retraitement et le MOx. Pour M. Jean-Bernard Lévy, président-directeur général d’EDF, « si je devais utiliser une image pour décrire notre situation, ce serait celle d’un cycliste qui, pour ne pas tomber, ne doit pas s’arrêter de pédaler. » Il tentait de justifier la construction de nouveaux EPR lors de son audition, le 7 juin 2018, par la commission d’enquête parlementaire sur la sûreté et la sécurité des installations nucléaires. Cela s’applique aussi aux usines de retraitement de la Hague et Melox qui doivent pédaler sans relâche pour éviter l’arrêt complet du parc nucléaire.

Le retraitement consiste à séparer l’uranium, le plutonium des combustibles usés qui sortent des réacteurs. L’uranium, qui représente encore 95% de la masse des combustibles usés, est officiellement recyclable, mais n’est pas recyclé. Comme il ne nécessite pas de stockage en piscine, il est envoyé à Pierrelatte dans la Drôme. Les éléments les plus radioactifs sont concentrés, vitrifiés et entreposés à La Hague en attendant un stockage définitif. Reste le plutonium, moins de 1% de ce qui sort des réacteurs, qui ne peut pas être accumulé pour des raisons de prolifération. Il sert à faire du combustible MOx qui est utilisé dans 22 réacteurs (ceux du palier CPY à Dampierre, Gravelines, Le Blayais, Tricastin, Chinon et Saint Laurent). Le MOx n’est pas retraité ensuite.

C’est ce petit pourcent qui peut bloquer toute la machine. Toute l’industrie nucléaire est donc dans une situation très fragile, car on peut imaginer des aléas qui entraîneraient un arrêt prolongé d’une des mailles de cette chaîne du plutonium. Et le maillon faible, ce sont les évaporateurs de l’usine de retraitement de La Hague qui assurent la concentration des produits de fission. Ces équipements, conçus pour une durée de fonctionnement de trente ans, se corrodent plus rapidement que prévu lors de leur conception. Selon l’ASN, cette corrosion est de nature à remettre en cause à moyen terme la sûreté de l’installation. En effet, la tenue de ces équipements à la pression de leurs circuits de chauffe ou au séisme pourrait être remise en cause dans les prochaines années et potentiellement dès 2018 pour l’évaporateur le plus dégradé. Des fuites sont déjà apparues.

En cas d’arrêt des évaporateurs de l’un des ateliers, l’usine correspondante devrait également être arrêtée. Ainsi, le dossier d’EDF postule un aléa d’exploitation de 6 mois d’arrêt survenant uniquement sur l’une des deux usines de La Hague. Dans ce cas, l’autre usine seule devrait assurer le traitement des combustibles usés. Mais l’IRSN considère qu’un aléa peut survenir sur les deux usines simultanément et qu’un évènement sur un équipement dont le caractère générique nécessiterait l’arrêt d’équipements similaires, ne peut pas être écarté. La situation correspondant à l’arrêt temporaire des deux usines, même pour quelques mois, n’est cependant pas étudiée par Orano Cycle. En tout état de cause, une diminution des capacités de traitement de ces usines pourrait conduire à terme à la saturation des entreposages des combustibles usés.

Ainsi, au regard de la situation actuelle des évaporateurs, l’IRSN relève que l’aléa forfaitaire de six mois retenu ne peut pas être considéré comme enveloppe. Un arrêt des deux usines pour une durée supérieure aux six mois pourrait conduire à une saturation des piscines d’entreposage. L’IRSN demande donc à Orano cycle et EDF de revoir leur copie sur ce sujet et de préciser la durée d’indisponibilité qui conduirait à la saturation des piscines. La réponse est facile à estimer puisque la place disponible à La Hague ne serait plus que de 7,4% : la saturation interviendrait au bout d’une année environ.

L’industrie nucléaire française a donc mis en place un système que l’on ne peut pas stopper sur décision politique, sans risque d’un effet falaise qui arrêterait tout le parc en peu de temps. Mais ce système est extrêmement fragile et le piège pourrait se refermer sur ces concepteurs, à la suite de pannes. Pourtant, François de Rugy, alors président de l’Assemblée nationale, a affirmé : « Ce n’est plus EDF qui fait la politique de l’énergie en France » (AFP, 12/07/2018). Vraiment ?

L’utilisation de MOx dans les réacteurs les plus récents de 1 300 MWe en remplacement des réacteurs les plus anciens n’est pas simple à mettre en œuvre. Cela demande des études complètes sur le fonctionnement des cœurs des réacteurs et des travaux conséquents à instruire et valider. Il faudrait aussi revoir la fabrication des combustibles et leur transport car ils n’ont pas la même longueur dans les réacteurs anciens et les plus récents.

Reste donc l’option d’arrêter les réacteurs les plus récents en premier pour pouvoir continuer à utiliser le combustible MOx ! En effet, la loi relative à la transition énergétique pour la croissance verte ne stipule pas les réacteurs qui doivent être fermés avant 2025. Ou encore d’arrêter des réacteurs anciens et récents pour satisfaire à la loi sans entraîner l’arrêt complet du parc en 5 ans par effet falaise. L’IRSN montre que c’est possible avec l’arrêt d’autant de réacteurs anciens de 900 MWe que de réacteurs récents de 1 300 MWe. Avec une telle option, les activités des usines de retraitement de fabrication de MOx seraient réduites de moitié.

Quoi qu’il en soit, EDF devrait aussi augmenter rapidement ses capacités d’entreposage de combustibles usés.

Tous ces éléments auraient dû être rendus publics en amont du débat national qui a eu lieu sur la Programmation Pluriannuelle de l’Energie. Ils doivent l’être avant le nouveau débat sur le Plan de Gestion des Matières et Déchets Radioactifs.

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Mise à jour du 18 octobre 2018

L’Autorité de Sûreté Nucléaire (ASN) a rendu public son avis sur le sujet, mais les rapports “Impact cycle 2016” d’EDF et de l’IRSN restent secrets. Cet avis confirme les informations rendues publiques par l’ACRO. Notamment :

  • La saturation des piscines d’entreposage des combustibles usés à brève échéance après 2030, dans un scénario ou rien ne change. Ce sont les combustibles MOx et à l’uranium de retraitement, non retraités qui s’accumulent. En d’autres termes, si EDF ou Orano ne peuvent pas ouvrir de nouveaux entreposages à temps, ce sera l’occlusion intestinale. L’ASN estime nécessaire que soient présentées les parades envisagées dans l’hypothèse d’un retard de la mise en service de la piscine d’entreposage centralisé.
  • L’arrêt progressif de 19 réacteurs de 900 MWe, dont 13 utilisant du MOX, et l’absence de mise en œuvre de combustible à l’uranium de retraitement, entraînera une saturation des capacités d’entreposage de combustibles usés moins de cinq ans après l’arrêt du premier réacteur.

L’ASN ajoute que, compte tenu de la durée de conception et de réalisation de nouveaux entreposages de combustibles usés, qu’il s’agisse d’entreposages à sec ou sous eau, le délai entre la prise de décision de l’industriel et sa mise en œuvre est de l’ordre de la décennie. En conséquence, l’ASN souligne que, quelle que soit l’évolution du parc de réacteurs, la proportion entre la production électrique des réacteurs consommant du combustible MOX et celle des réacteurs consommant du combustible à l’uranium naturel enrichi doit être conservée, sur la décennie à venir, à un niveau voisin ou supérieur à son niveau actuel. Et donc, l’application de la loi relative à la transition énergétique pour la croissance verte (LTECV) devra nécessairement entraîner l’arrêt de réacteurs plus récents n’utilisant pas de MOx.

Par ailleurs, l’ASN valide la demande de l’IRSN de réévaluer les conséquences d’un arrêt prolongé du retraitement dans une usine de La Hague.

L’ASN ne demande pas la publication des rapports “impact cycle 2016” et n’explique pas pourquoi ces informations n’ont pas été rendues publiques lors du débat national sur la Programmation Pluriannuelle de l’Energie (PPE).

Mise à jour du 24 octobre 2018

Deux semaines après que l’ACRO en ait révélé son contenu, l’IRSN publie enfin le rapport « Impact cycle 2016 », ou du moins une version censurée à 10% et son avis rendu à l’ASN. Il confirme que l’industrie nucléaire française a mis au point un système que l’on ne peut pas arrêter sur simple décision politique et que les seules options possibles sont la fuite en avant ou l’effondrement. La situation de l’approvisionnement électrique français est très fragile à cause de la place prise par une mono-industrie très vulnérable aux aléas d’installations vieillissantes.

Dans son avis à l’ASN, l’IRSN précise que “l’échéance prévue pour la mise à disposition de capacités supplémentaires d’entreposage de combustibles usés présente peu de marge pour éviter une saturation des piscines en considérant les hypothèses retenues dans le scénario “de référence””. Dit autrement, si EDF a du retard pour sa piscine centralisée, comme elle a du retard pour son installation ICEDA ou l’EPR, les piscines seront pleines et il faudra arrêter tout le parc nucléaire à l’horizon 2030. Cet arrêt pourrait avoir lieu plus tôt au moindre aléa ou en cas d’arrêt de réacteurs fonctionnant au MOx.

A noter que “l’IRSN rappelle que le risque de saturation des piscines d’entreposage a été identifié dans le cadre de l’examen des dossiers “Cycle 2000” et “Impact cycle 2007”. Ces rapports n’ont jamais été rendus publics.

L’ACRO est scandalisée que ces informations primordiales n’aient pas été rendues publiques au moment du débat national sur la programmation pluriannuelle de l’énergie (PPE). Que représente un tel débat aux yeux des pouvoirs publics ? Une simple opération de communication ?

Recyclage du combustible nucléaire : un bilan peu radieux

Pour faire tourner son parc de 58 réacteurs, la France a besoin, bon an mal an, d’environ 1 200 tonnes de combustible nucléaire. La majeure partie est du combustible neuf fabriqué à partir d’uranium naturel, tandis qu’une faible partie est issue du recyclage partiel des combustibles sortis des réacteurs. Le Haut Comité pour la Transparence et l’Information sur la Sécurité Nucléaire (HCTISN) vient de publier un rapport sur le sujet qui présente un bilan actualisé de la gestion du combustible en France auquel l’ACRO a activement participé. Malgré quelques erreurs factuelles que nous avons signalées, en vain, et des lacunes, ce rapport, qui est une mise à jour du rapport de 2010 sur le même sujet, présente de nombreuses données intéressantes. Il permettra d’éclairer le débat national sur la gestion des déchets et matières radioactifs prévu pour 4 mois à partir de novembre 2018.

Etat des lieux

L’uranium-235 est le seul isotope naturel qui soit fissible, mais il ne représente que 0,7% de l’uranium naturel, dominé par l’uranium-238. Les réacteurs français utilisent de l’uranium enrichi, dont la teneur en uranium-235 est portée à environ 4%. Le reste de l’uranium naturel devient de l’uranium appauvri.

Chaque année, le parc nucléaire français, constitué de 58 réacteurs, consomme environ 1 200 tonnes de combustible, dont 1 080 tonnes d’uranium enrichi d’origine naturelle. L’enrichissement, réalisé par plusieurs entreprises, nécessite, chaque année, environ 7 800 tonnes d’uranium naturel, et génère 6 720 tonnes d’uranium appauvri, qui ne contient plus que typiquement 0,2 à 0,3% d’uranium-235. Le stock détenu par Orano dépasse les 300 000 tonnes.

Le combustible nucléaire passe 4 années en réacteur où une partie de l’uranium-235 fissionne et émet des neutrons qui vont provoquer d’autres fissions. Bombardé par un neutron, l’uranium-238, quant à lui, peut former du plutonium qui est aussi fissible.

A la sortie du réacteur, il y a deux stratégies possibles pour les combustibles usés :

  • ne rien faire. Les combustibles usés sont considérés comme des déchets radioactifs ultimes qu’il va falloir stocker pour des millénaires ;
  • « retraiter » après plusieurs années d’attente. Cela consiste à dissoudre les combustibles usés pour séparer l’uranium non utilisé, dit uranium de retraitement, le plutonium et les déchets ultimes.

La première option est celle de la plupart des pays. La deuxième option est celle de la France, de la Russie et… puis c’est presque tout. Le Royaume-Uni a annoncé l’arrêt du retraitement en 2020 et le Japon affiche bien une volonté de retraiter les combustibles usés, mais la mise en service de son usine à Rokkashô accuse déjà 24 années de retard.

En France, actuellement, seul le plutonium extrait des combustibles usés est recyclé : chaque année, 10,8 tonnes en moyenne de plutonium sont mélangées à 109,2 tonnes d’uranium appauvri pour former 120 tonnes de combustible MOx.

Ce combustible constitue une partie du cœur (à hauteur de 30%) de 24 réacteurs nucléaires français, les plus anciens, ceux du palier CPY-900 MWe, à l’exception des 4 réacteurs de Cruas. Après passage en réacteur, le MOx n’est pas retraité. Orano a un stock de près de 10 000 tonnes de combustibles usés non traités à La Hague.

Ainsi, en guise de bilan, le rapport du HCTISN, précise :

« Sur 1 200 tonnes de combustibles chargées chaque année dans les réacteurs, 120 tonnes sont des combustibles MOX fabriqués à partir des 10,8 tonnes de plutonium recyclé.

Si l’on comptabilise les quantités de matières recyclées, il convient de considérer un taux de recyclage inférieur à 1% correspondant au rapport 10,8 t (matières recyclées) / 1 200 t (matières totales chargées).

Si l’on considère le potentiel énergétique des matières, on peut considérer que la fraction économisée de combustible frais à l’uranium naturel enrichi permise par le recyclage du plutonium conduit à établir le rapport 120 t (combustibles issus du recyclage) / 1 200 t (totalité des combustibles), ce qui représente un taux de recyclage de 10%. »

Par le passé, EDF a aussi recyclé une petite partie de l’uranium de retraitement (cf rapport de 2010), mais ce n’est plus le cas actuellement. La compagnie annonce vouloir reprendre ce recyclage, sans plus de précision. Orano en a possède un stock de près de 30 000 tonnes qui est essentiellement entreposé à sur le site du Tricastin.

Cycle ?

L’industrie nucléaire et les pouvoirs publics parlent de « cycle fermé » pour la stratégie française, alors que moins de 1% de ce qui sort des réacteurs est recyclé. Et pour l’autre option, sans retraitement, il est question de « cycle ouvert », ce qui confine au ridicule. Il est aussi question d’amont et d’aval du cycle. S’il y avait réellement un cycle fermé, il n’y aurait ni amont, ni aval !

L’industrie nucléaire est fière de ses performances : le plutonium, très énergétique, permet d’économiser 10% d’uranium naturel. Mais, lors de l’étape d’enrichissement de l’uranium, c’est la seule « optimisation économique » qui prime, pas l’économie des ressources. Le rapport du HCTISN précise que si le taux résiduel d’uranium-235 dans l’uranium appauvri est de 0,20%, il faut 7 436 tonnes d’uranium naturel pour alimenter le parc français. Mais si ce taux résiduel est de 0,30%, il en faut 9 002 tonnes. L’écart est supérieur à 17%. Or, aller rechercher l’uranium-235 coûte de plus en plus cher si l’on veut un taux résiduel faible. En fonction du cours de l’uranium, il sera plus avantageux d’utiliser plus d’uranium naturel ou d’appauvrir plus l’uranium appauvri. Mais l’économie des ressources ne semble pas être la préoccupation des industriels qui préfèrent l’optimisation économique. Le but du retraitement n’est donc pas l’économie des ressources naturelles !

Quelle évolution à moyen terme ?

La Loi relative à la Transition énergétique et la croissance verte, publiée au Journal Officiel du 18 août 2015, donne comme objectifs à moyen et long termes, de porter la part du nucléaire dans la production d’électricité à 50 % à l’horizon 2025. Même si l’horizon de 2025 ne sera pas tenu, la présente majorité gouvernementale n’a pas modifié l’objectif de réduction qui entraînera la fermeture des réacteurs les plus anciens, ceux qui consomment du MOx.

L’application de la loi va donc entraîner une réduction du recyclage qui aura un impact sur l’activité de l’usine de retraitement de La Hague. Mais le sujet est tabou. EDF a remis à l’ASN une étude intitulée « Impact cycle 2016 » établie en juin 2016 sur ce sujet. L’IRSN en a effectué une expertise qui a été remise en mai 2018. Mais ces documents restent secrets et le Haut Comité à la TRANSPARENCE et l’INFORMATION n’a pas suivi les associations qui demandaient la publication de ces documents. L’ACRO a écrit à l’ASN et l’IRSN pour en obtenir une copie. Mais, nos courriers, expédiés fin juillet 2018, restent sans réponse à ce jour. Nous continuerons donc à nous battre pour qu’ils soient rendus publics bien en amont du débat sur la gestion des déchets et matières radioactifs.

Matières non valorisées

Les 300 000 tonnes d’uranium appauvri, les 10 000 tonnes de combustibles usés non traités et les 30 000 tonnes d’uranium de retraitement ne sont pas classés en déchets. EDF annonce bien vouloir reprendre une partie de l’uranium de retraitement pour le réenrichir et le recycler, mais l’uranium de retraitement appauvri reste sans utilisation.

L’industrie nucléaire et les pouvoirs publics considèrent ces stocks comme un trésor qui fera de la France un pays aussi riche que le Koweit. La SFEN parle même d’énergie illimitée. Mais, il y a juste un petit problème, une broutille : on n’a pas la technologie disponible pour “valoriser” toutes ces matières ! Alors on cherche. Et cela fait presqu’un siècle que l’on cherche, en vain.

Les travaux de recherche actuellement en cours, qui entrent dans le cadre de la loi de programmation du 28 juin 2006 relative à la gestion durable des matières et déchets radioactifs, ont pour but le déploiement, à long terme, de réacteurs nucléaires de quatrième génération. Le projet s’appelle ASTRID et même les plus optimistes ne prévoient pas un déploiement avant la deuxième moitié de ce siècle.

Il s’agit d’un réacteur à neutrons rapides (RNR), comme l’était Superphénix, qui doit faire ce que Superphénix aurait dû faire, avec un siècle de retard. On a vu plus prometteur comme technologie !

Mais si l’on abandonne la génération IV, il faut reclasser presque toutes les matières valorisées en déchets et revoir toute la communication. Alors, on garde Astrid, même si de moins en moins de personnes y croient. Le CEA a même revu à la baisse la puissance de son prototype. Ainsi, pour l’ACRO, FNE et Greenpeace,

« il n’est pas raisonnable de bâtir la politique de gestion des matières et déchets nucléaires français sur cette promesse peu réaliste. Il est indispensable de présenter un plan de gestion alternatif sans génération IV.

Il en est de même pour les grands projets structurants, comme le centre d’enfouissement Cigéo, qui fait l’objet de fortes contestations et qui n’est pas encore qualifié. Là encore, il est important de travailler à un plan de gestion alternatif des déchets radioactifs.

Le reclassement des matières dites valorisables en déchets radioactifs aura un impact énorme sur la gestion des déchets radioactifs et doit être préparé. Il est interdit de stocker en France des déchets radioactifs d’origine étrangère. Est-ce que les matières valorisables d’origine étrangère devenues déchets seront renvoyées dans leur pays d’origine ? »

Information du public

Les exploitants du nucléaire continuent de proclamer haut et fort que 95% des combustibles usés sont recyclables, sans préciser que la technologie n’existe pas et qu’actuellement, c’est moins de 1%.

Comme en 2010, le HCTISN demande une communication plus claire, en vain pour le moment :

« Le Haut comité constate néanmoins que les informations et les documents mis à disposition du public par les acteurs de la filière nucléaire et les parties intéressées sur le « cycle du combustible » ne permettent pas toujours d’appréhender clairement le « cycle du combustible » tel qu’il est mis en œuvre actuellement. L’interprétation des éléments de communication sur le « cycle du combustible » laisse parfois croire en effet à la mise en œuvre de procédés de valorisation immédiate de l’ensemble des matières issues du traitement des combustibles usés. L’enrichissement de l’uranium de retraitement est par exemple évoqué sur plusieurs supports de communication alors qu’il n’est plus mis en œuvre depuis 2013. L’existence et les données relatives aux entreposages de matières valorisables sont souvent peu évoquées. Enfin, les éléments mis à disposition du public ne permettent pas d’appréhender avec clarté l’échelle temporelle des différentes étapes. »

« Ainsi le Haut comité recommande à l’ensemble des acteurs industriels et institutionnels du « cycle du combustible » […] de vérifier et de compléter les informations qu’ils mettent à disposition du public via leur site internet respectif afin que celles-ci permettent de mieux appréhender :

  • le « cycle du combustible » tel qu’il est mis en œuvre actuellement en France en présentant, notamment, les flux et les entreposages actuels des matières en attente de valorisation (combustibles usés, matières issues du retraitement, uranium appauvri),

  • l’échelle temporelle des différentes étapes du « cycle du combustible » afin de mieux cerner les enjeux liés à l’utilisation des matières et à la gestion des déchets radioactifs, en particulier pour les générations futures. »

Conclusion

Alors que la France est un des derniers pays à retraiter les combustibles usés, le sujet est tabou. Une baisse de charge de l’usine de retraitement est inéluctable, mais chut ! Par ailleurs, les installations ne pourront pas être exploitées indéfiniment. Quant au surcoût engendré par le retraitement par rapport au combustible classique, il n’est pas connu non plus.

Le sujet mérite d’être débattu : comment protéger les générations futures si les générations actuelles sont tenues dans l’ignorance ? Comme l’industrie nucléaire n’a pas d’argument à présenter, ses rapports prospectifs sont secrets. Alors, elle tente de faire vibrer la fibre nationaliste en mettant en avant sa position de leader au monde. Mais la France est quasiment seule…

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Annexe au rapport du HCTISN dans sa version originale, signée par l’ACRO, FNE et Greenpeace

Les associations signataires saluent la publication de ce rapport qui fait un bilan sur le combustible nucléaire, son utilisation, traitement et devenir, même s’il reste incomplet. Plusieurs questions sont sans réponse.
Il apparaît que moins de 1% des combustibles irradiés sont recyclés actuellement (0,9%) et il est abusif de parler de « cycle » et encore plus de « cycle fermé ». La terminologie « cycle ouvert » pour qualifier l’absence de cycle frise le ridicule. Par ailleurs, plus du tiers des combustibles usés issus des réacteurs à eau pressurisée d’EDF ne sont actuellement pas retraités, quarante ans après le premier déchargement.
Le combustible MOX n’est utilisé que dans les réacteurs les plus anciens. Leur arrêt progressif dans les années à venir va entraîner une baisse du retraitement et du taux de recyclage. Comme le rapport n’aborde pas cette évolution, nous demandons la publication complète du rapport « Impact Cycle 2016 » établi par EDF au nom également d’Orano Cycle et de l’Andra et du rapport d’expertise de l’IRSN sur le dossier. Nous regrettons de ne pas avoir été suivis par le Haut comité à la TRANSPARENCE et l’INFORMATION sur ce sujet.
La classification en matières valorisables des combustibles irradiés non traités et de l’uranium de retraitement repose sur une chimère, la génération IV de réacteurs nucléaires refroidis au sodium, un métal qui s’enflamme spontanément à l’air et qui explose dans l’eau. Le concept date des années 1950 et, s’il devait aboutir, aura fait l’objet de plus d’un siècle de recherches et développements. De plus, la puissance du projet de démonstrateur Astrid a été revue à la baisse. Il n’est pas raisonnable de bâtir la politique de gestion des matières et déchets nucléaires français sur cette promesse peu réaliste. Il est indispensable de présenter un plan de gestion alternatif sans génération IV.
Il en est de même pour les grands projets structurants, comme le centre d’enfouissement Cigéo, qui fait l’objet de fortes contestations et qui n’est pas encore qualifié. Là encore, il est important de travailler à un plan de gestion alternatif des déchets radioactifs.
Le reclassement des matières dites valorisables en déchets radioactifs aura un impact énorme sur la gestion des déchets radioactifs et doit être préparé. Il est interdit de stocker en France des déchets radioactifs d’origine étrangère. Est-ce que les matières valorisables d’origine étrangère devenues déchets seront renvoyées dans leur pays d’origine ?

Projet de dépotoir radioactif à Chalk River au Canada : expertise du projet par l’ACRO

Situé à 200 kilomètres en amont de la région Ottawa-Gatineau, le complexe nucléaire de Chalk River sert, depuis les années 1950, de laboratoire pour le développement de l’industrie nucléaire canadienne. Un lieu “d’élimination” de déchets radioactifs est projeté sur le site d’un milieu humide à proximité de la rivière des Outaouais présentant ainsi des risques de contamination en cas de fuite. Cette rivière est une importante source d’eau potable pour une grande partie des habitants du Grand Montréal. Les méthodes de stockage proposées suscitent d’importantes questions qui ont été soulevées lors du processus d’étude du projet par la Commission canadienne de sûreté nucléaire et les autres structures de contrôles.

Dans ce contexte la Communauté a donc souhaité mandater un expert afin qu’il puisse étudier le projet de dépotoir nucléaire proposé par les Laboratoires nucléaires canadiens (le promoteur) afin d’émettre des recommandations sur les mesures susceptibles de bonifier le projet tout en assurant les instances de la Communauté que les meilleures pratiques seront mises en œuvre dans le but premier de protéger l’approvisionnement en eau potable du territoire métropolitain. L’Association pour le Contrôle de la Radioactivité dans l’Ouest (ACRO), organisation non gouvernementale française, forte d’une expérience de 30 ans dans le domaine, a été retenue pour effectuer ce travail.

Une animation du dépotoir nucléaire proposé à Chalk River.

 

Rapport du HCTISN sur la gestion du combustible nucléaire

Le Haut Comité pour la Transparence et l’Information sur la Sécurité Nucléaire (HCTISN) vient de rendre public son rapport sur la gestion du combustible nucléaire en France. Même s’il est incomplet et présente encore des erreurs factuelles que nous avons signalées en vain, ce rapport apporte des informations nouvelles.

De plus, l’annexe signée de l’ACRO, FNE et Greenpeace ne correspond pas exactement au texte que nous avons envoyé :

Les associations signataires saluent la publication de ce rapport qui fait un bilan sur le combustible nucléaire, son utilisation, traitement et devenir, même s’il reste incomplet. Plusieurs questions sont sans réponse.
Il apparaît que moins de 1% des combustibles irradiés sont recyclés actuellement (0,9%) et il est abusif de parler de « cycle » et encore plus de « cycle fermé ». La terminologie « cycle ouvert » pour qualifier l’absence de cycle frise le ridicule. Par ailleurs, plus du tiers des combustibles usés issus des réacteurs à eau pressurisée d’EDF ne sont actuellement pas retraités, quarante ans après le premier déchargement.
Le combustible MOX n’est utilisé que dans les réacteurs les plus anciens. Leur arrêt progressif dans les années à venir va entraîner une baisse du retraitement et du taux de recyclage. Comme le rapport n’aborde pas cette évolution, nous demandons la publication complète du rapport « Impact Cycle 2016 » établi par EDF au nom également d’Orano Cycle et de l’Andra et du rapport d’expertise de l’IRSN sur le dossier. Nous regrettons de ne pas avoir été suivis par le Haut comité à la TRANSPARENCE et l’INFORMATION sur ce sujet.
La classification en matières valorisables des combustibles irradiés non traités et de l’uranium de retraitement repose sur une chimère, la génération IV de réacteurs nucléaires refroidis au sodium, un métal qui s’enflamme spontanément à l’air et qui explose dans l’eau. Le concept date des années 1950 et, s’il devait aboutir, aura fait l’objet de plus d’un siècle de recherches et développements. De plus, la puissance du projet de démonstrateur Astrid a été revue à la baisse. Il n’est pas raisonnable de bâtir la politique de gestion des matières et déchets nucléaires français sur cette promesse peu réaliste. Il est indispensable de présenter un plan de gestion alternatif sans génération IV.
Il en est de même pour les grands projets structurants, comme le centre d’enfouissement Cigéo, qui fait l’objet de fortes contestations et qui n’est pas encore qualifié. Là encore, il est important de travailler à un plan de gestion alternatif des déchets radioactifs.
Le reclassement des matières dites valorisables en déchets radioactifs aura un impact énorme sur la gestion des déchets radioactifs et doit être préparé. Il est interdit de stocker en France des déchets radioactifs d’origine étrangère. Est-ce que les matières valorisables d’origine étrangère devenues déchets seront renvoyées dans leur pays d’origine ?

Le rapport HCTISN.

Commission d’enquête parlementaire sur la sûreté et la sécurité des installations nucléaires

Commission d’enquête parlementaire sur la sûreté et la sécurité des installations nucléaires :

Accès direct à la vidéo de l’audition du président de l’ACRO, le 31/5/2018

L’ACRO se réjouit que les principales recommandations de son étude sur les plans d’urgence en cas de catastrophe nucléaire soient reprises par le rapport de la commission d’enquête parlementaire (p. 66).

Le site de la commission d’enquête avec le rapport est ici.