核燃料—ある芳しくない現状

ACROにおいてオリジナルを元に、日本の読者のために言葉を補足あるいは削除して翻訳した上で、新たな情報を加えて内容をアップデートした。オリジナルの報告書のサイト
翻訳者:内山田 康

出典:「原子力資料情報室通信」539号、8ー11頁(2019年5月1日)
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フランスはその58基の原子炉を稼働させるために、年によって変動はあるものの、およそ1200トンの核燃料を必要とする。その主要な部分は、天然ウランから新たに作られた核燃料である一方、原子炉から取り出された使用済み燃料をリサイクルしたMOXが占める割合は極めて小さい。HCTISN[原子力安全の透明性と情報に関する高等委員会]は、フランスにおける核燃料の管理の実情についての報告書を公表したところであり(HCTISN 2018)、ACROはこれに積極的に取り組んできた。

現場の状況

ウラン235は天然に存在する唯一の核分裂性同位体であるが、それはウラン238が大部分を占める天然ウランには0.7 %しか含まれていない。フランスの原子炉は濃縮ウランを使い、そのウラン235の存在比はほぼ4 %に保たれている(HCTISN 2018: 19)。濃縮ウランを作った残りの天然ウランは劣化ウランとなる。

58基の原子炉からなるフランスの原子力発電所では、毎年およそ1200トンの燃料を消費するが、そのうち1080トンの濃縮ウランは、天然由来のものである。複数の企業によって行われているこの濃縮は、毎年およそ7800トンの天然ウランを必要とし、典型的にウラン235を0.2 %から0.3 %含む6720トンの劣化ウランを生み出し続けている。オラノ(旧アレヴァ)に蓄積されたその量は30万トンを超える。

核燃料は原子炉内に4年間滞在する。原子炉から取り出された使用済み燃料には、二つの可能な戦略が存在する。すなわち、

  • 何もしない。使用済み燃料は、究極の放射性廃棄物とされ、それはそれ以後数千年にわたって隔離して保管されねばならない。
  • 何年もの間貯蔵された後で「再処理」する。この過程において、使用済み燃料は溶解されて、未使用のウラン、いわゆる回収ウラン、プルトニウム、究極の廃棄物に分離される。

第一の選択は、大多数の国によって選ばれている。第二の選択は、フランス、ロシア…ほぼこれだけだ。英国は2020年に再処理を中止すると宣言しているし、日本は使用済み燃料を再処理する意志を表明しているが、その六ヶ所再処理工場の稼働はすでに24年も遅れることが明らかになっている。

現在フランスで、使用済み燃料からプルトニウムを抽出してリサイクルする政策を選択している。すなわち、毎年、平均10.8トンのプロトニウムを109.2トンの劣化ウランと混合して、120トンのMOX燃料が作られている。

これはフランスの24基の原子炉で使用される燃料の30%程度にしかならない。だから24基もの原子炉が必要なのである。これらは、クリュアス原子力発電所の4基の原子炉を除き、より古く過渡的な電気出力900 MWeである。原子炉で一度使用されたMOX燃料は、再処理されない。オラノは、ラ・アーグに10,000トンに迫る使用済みMOX燃料を保管している。

したがってHCTISNの報告書は次のことを明らかにしている。すなわち:
「原子炉に毎年挿入される1200トンの燃料のうち、120トンがMOX燃料であり、それは10.8トンのリサイクルされたプルトニウムから製造される。
もしも、リサイクルされた物質の量を見積もるならば、(挿入された物質の総量)1200トンに対する(リサイクルされた物質)10.8トンの比率となり、つまりリサイクルの比率は1%未満に過ぎないことを認めなければならない。
もしも、物質の持つ潜在的なエネルギーを考慮に入れるならば、濃縮天然ウランから作られた新しい燃料が節約される割合は、(燃料の総量)1200トンに対する(リサイクルに由来する燃料)120トンの比率、つまりそれは10 %のリサイクル率を表象する。」

以前EDF[フランス電力]は、わずかな部分ではあったが、回収ウランをリサイクルしていた。しかし今では止めている。会社は詳細については語らないまま、このリサイクルを再開すると公表している。オラノは30,000トンに迫る量の在庫を抱えており、その大部分はトリカスタンのサイトに保管されている。

サイクル?

原子炉から取り出された[使用済み燃料の]1 %未満しかリサイクルされていないにも拘わらず、原子力産業と公的諸機関は、フランスの戦略は「閉じたサイクル」であると語る。再処理しないもう一つのオプションは、「開かれたサイクル」の問題であり、それは物笑いの種と紙一重であるとも語る。それはまたサイクルの上流と下流に拘わる問題だ。もしも、それが真に閉じたサイクルだったならば、それには上流も下流もないだろう。

原子力産業は自らの能力に誇りを持っている。すなわち極めてエネルギーに富むプルトニウムは、天然ウランを10%節約することができる。しかし、ウランを濃縮する際に優先されるのは「経済的な最適化」であって、資源の節約ではない。もしも、劣化ウランに含まれるウラン235の含有量が0.20 %であるならば、フランスの原子力発電所に合計7,436トンの天然ウランを供給しなければならない。しかし、もしもその含有量が0.30 %であるならば、それは9,002トンでなければならない。この場合の差異は17%以上となる。ところで、含有量が少なくなるほどウラン235を取り出すためにかかる費用は高くなる。天然ウランの市場価格が安ければ、天然ウランをより多く使用する方がより優位であり、高ければ劣化ウランをさらに[濃縮して]劣化させる方が、より優位となる。原子力産業界は経済的な最適化に専心し、資源の節約はその関心事ではない。よって、再処理の目的は、天然資源の使用を節約することではないのである。

どんな中期的な進化があるのか?

2015年8月18日の法令資料に掲載された「エネルギー転換との増大に関する法律」は、中長期的な目標として、2025年には原子力による発電の割合を50%にすると見通しを立てている。たとえこの2025年の見通しが実現できなかったとしても、現在の多数派政権は、 MOX燃料を使用する、より古い原子炉の使用を止めて原子力の割合を減らす目標を変えていない。

よって、この法律の施行はリサイクルの量を減らすことにつながり、それはさらにラ・アーグの再処理工場の稼働にも影響を与えるだろう。だが、この主題はタブーとなっている。EDFはこの主題について2016年6月に作成された「サイクルのインパクト2016」というタイトルの調査結果をASN[原子力安全局]に提出した。IRSN[放射線防護原子力安全研究所]は、これについて専門家による評価を行い、それは2018年5月に提出された。ACROはこの二つの報告書を手に入れるために力を尽くしたが、EDFの報告書は秘密のままであり、IRSNは2018年5月にその報告書の一部を伏せた別バージョンを公表したが、ほとんど全ての数字は黒塗りになっている。

しかし、ACROはこの文書が漏洩したためにIRSNによる分析結果を手に入れることができた。そして、複数ある使用済み燃料の貯蔵プールが、飽和状態に近づいていることを明らかにした。すなわち、フランスの使用済み燃料の再処理の全てを引き受けるラ・アーグには、あと7.4%を超える余裕しか無いのだ。使用済みMOX燃料が蓄積する結果、2030年頃には複数の使用済み燃料の貯蔵プールは飽和状態になるだろう。EDFはそれまでに中央集権化した一つの新しい貯蔵プールを造ろうとしているが、それが上手くいかなければ、フランスの原子力発電所は停止しなければならなくなる。

もしも MOX燃料を消費する古い原子炉が停止した場合、この法律により、その分の再処理は減らさねばならない。そして普通の核燃料が貯蔵プールの飽和に拍車をかける。再処理工場あるいは MOX燃料の製造工場において故障が起きた時、これらの貯蔵プールはおよそ一年で飽和するだろう。

このようにして、フランスの原子力産業は、国の72%の発電を担うものの、極めて脆弱なシステムである。これら貯蔵プールが飽和したならば、それは短期間のうちに全ての原子力発電所の完全な停止と国家にとっての深刻な困難に帰結するだろう。これは極めて憂慮すべきことだ。

評価を与えられていない物質

300,000トンの劣化ウラン、10,000トンの再処理されていない使用済み燃料、それに30,000トンの回収ウランは、「価値を高める物質」とされ、廃棄物として分類されていない。EDFは回収ウランを濃縮あるいはリサイクルに使いたいと言っているが、劣化回収ウランには使い道がない。

原子力産業と国の諸機関は、この在庫はフランスをクウェートと同じくらいに豊かにする宝だと考えている。SFEN[フランス原子力学会]も同じ無尽蔵のエネルギーについて語る。しかしそこにはある小さな問題、一つの些細な問題がある。これら全ての物質の技術を持っていないのだ。ならばそれを探すか。それはほとんど1世紀をむなしく費やすこととなる。

実際この研究はすでに、2006年6月28日の放射性物質および放射性廃棄物の持続可能な管理計画法の中の目的に含まれ、長期的には第四世代の原子炉として展開されている。この計画はと呼ばれており、最も楽観的な者でさえ、その実用化は今世紀の後半よりも前になるとは考えていない。

これは高速中性子炉(RNR)に関わるものであり、それはスーパーフェニックスがやろうとしていたことを1世紀遅れてやろうとしている。それが技術として大きな期待をかけられていたことは知っての通りだ。

しかし、もしも第四世代を放棄するならば、高い価値を与えた廃棄物中の諸物質のほぼ全てを分類し直す必要があり、また全ての報告を見直す必要がある。ASTRIDを信頼する人々がどれだけ少なくなろうとも、彼らはそれを守ろうとしている。したがって、ACROとFNE(「フランス自然環境」という名の数多くの環境NGOからなる協会)とグリーンピースは次のように主張する。

「この(高速炉に関する)ほとんど実現されなかった約束に基づいて、核物質と核廃棄物に関するフランスの管理政策を確立することには合理性がない。第四世代を必要としない別の管理の方法を提案することが必要だ。(…)

放射性廃棄物の中のいわゆる価値を高めうる諸物質を(廃棄物として)再分類することは、放射性廃棄物の管理に重大なインパクトを与えるだろうし、それは準備されねばならないことだ。フランスでは海外から持ち込まれた放射性廃棄物を保管することは禁じられている。海外(主に日本とドイツ)から送られてきた「価値を高めうる諸物質」は、それぞれの元国へ送り返されたら廃棄物になるのだろうか。(日本由来の「価値を高めうる諸物質」のうち95%を占める回収ウランは、廃棄物として分類されていないために、フランスに保管されている。しかし、回収ウランは実際のところ価値を持たないから日本はそれを送り返せとは言わないのではないか。)

情報公開

原子力の管理者たちは、使用済み燃料の95%がリサイクル可能だと強弁するが、それを実現する技術が存在しないことについては何も言わない。それは1%にも満たないのだ。

2010年と時と同様に、HCTISNはより明確な報告を要求したが、今のところ何の音沙汰もない。すなわち:

「しかし高等委員会は、原子力業界および「核燃料サイクル」に利害をもつ団体によって公開された情報と文書は、実施されている「核燃料サイクル」を明確に理解できるようには書かれていないと指摘する。「核燃料サイクル」に関する報告では、しばしば使用済み燃料の再処理で分離された諸物質の全てが、直ちに価値が高められるかのように 、解釈されている。例えば複数の報告において回収ウランの濃縮が根拠として取り上げられているが、それは2013年以降実施されていない。価値を高められうる物質の存在および保管についてはほとんど触れられることがない。結局、公開された諸要素からは、異なる段階にかかる時間を明確に理解することができない。」

よって、高等委員会は、「核燃料サイクル」に関与する産業と制度のアクターたちから構成される統一体が、より良い理解のために、以下のことについての情報を確認し完成させた上で、それぞれのサイトにおいて公表することを推奨する。

  • フランスで現実に行われている「核燃料サイクル」、特に流動的なものと、実際に価値を高められることを待つ貯蔵されているもの(使用済み燃料、再処理で分離された諸物質、劣化ウラン)、
  • 物質の利用と放射性廃棄物の管理に関わる利害をよりよく定義するための、特に次世代の未来のための「核燃料サイクル」の異なる諸段階に費やされる時間。」

結論

フランスは使用済み燃料を再処理する最後の国である一方で、この主題はタブーとなっている。再処理工場の重要性の低下は避けられないが、そのことは秘密となっている。さらに、施設は永続的に利用されるものではない。普通の核燃料を再処理する場合にかかる余分なコストもまた公表されていない。

核燃料サイクルと廃棄物に関するこの主題は議論に値する。すなわち、もしも現世代が問題について知識を持たなくなったら、未来の世代をどうやって守るのか。原子力業界は伝えるべき論点を持たず、その報告書は秘密となっている。そこで業界は世界のリーダーとしての地位を強調して、ナショナリストの音色を響かせようとする。だがフランスはほぼ一人ぼっちなのだ。


ASTRIDはAdvanced Sodium Technological Reactor for Industrial Demonstration(工業的実証のための先進的ナトリウム技術原子炉)を意味し、それはスーパーフェニックスと同じ技術を使い、それが実現できなかったことをするための増殖炉プロジェクトである。それは工業化の段階の可能性を実証するという野心のためのものである。スーパーフェニックスの電気出力1240MWeに対して、当初このプロジェクトの出力は600MWeだった。しかし2018年の初めに、この事業を所有する原子力庁(CEA)は、財政上の理由から政府に対してその出力を下げることを提案した。2039年の稼働を予想していた600MWeの実証炉を建造することに代えて、今後は100〜200MWeに出力を下げたプロジェクトを想定している。その建造については何も決定していないが、その支持者たちは、今世紀後半に完成すると話している。


Rapport du HCTISN sur la gestion du combustible nucléaire

Le Haut Comité pour la Transparence et l’Information sur la Sécurité Nucléaire (HCTISN) vient de rendre public son rapport sur la gestion du combustible nucléaire en France. Même s’il est incomplet et présente encore des erreurs factuelles que nous avons signalées en vain, ce rapport apporte des informations nouvelles.

De plus, l’annexe signée de l’ACRO, FNE et Greenpeace ne correspond pas exactement au texte que nous avons envoyé :

Les associations signataires saluent la publication de ce rapport qui fait un bilan sur le combustible nucléaire, son utilisation, traitement et devenir, même s’il reste incomplet. Plusieurs questions sont sans réponse.
Il apparaît que moins de 1% des combustibles irradiés sont recyclés actuellement (0,9%) et il est abusif de parler de « cycle » et encore plus de « cycle fermé ». La terminologie « cycle ouvert » pour qualifier l’absence de cycle frise le ridicule. Par ailleurs, plus du tiers des combustibles usés issus des réacteurs à eau pressurisée d’EDF ne sont actuellement pas retraités, quarante ans après le premier déchargement.
Le combustible MOX n’est utilisé que dans les réacteurs les plus anciens. Leur arrêt progressif dans les années à venir va entraîner une baisse du retraitement et du taux de recyclage. Comme le rapport n’aborde pas cette évolution, nous demandons la publication complète du rapport « Impact Cycle 2016 » établi par EDF au nom également d’Orano Cycle et de l’Andra et du rapport d’expertise de l’IRSN sur le dossier. Nous regrettons de ne pas avoir été suivis par le Haut comité à la TRANSPARENCE et l’INFORMATION sur ce sujet.
La classification en matières valorisables des combustibles irradiés non traités et de l’uranium de retraitement repose sur une chimère, la génération IV de réacteurs nucléaires refroidis au sodium, un métal qui s’enflamme spontanément à l’air et qui explose dans l’eau. Le concept date des années 1950 et, s’il devait aboutir, aura fait l’objet de plus d’un siècle de recherches et développements. De plus, la puissance du projet de démonstrateur Astrid a été revue à la baisse. Il n’est pas raisonnable de bâtir la politique de gestion des matières et déchets nucléaires français sur cette promesse peu réaliste. Il est indispensable de présenter un plan de gestion alternatif sans génération IV.
Il en est de même pour les grands projets structurants, comme le centre d’enfouissement Cigéo, qui fait l’objet de fortes contestations et qui n’est pas encore qualifié. Là encore, il est important de travailler à un plan de gestion alternatif des déchets radioactifs.
Le reclassement des matières dites valorisables en déchets radioactifs aura un impact énorme sur la gestion des déchets radioactifs et doit être préparé. Il est interdit de stocker en France des déchets radioactifs d’origine étrangère. Est-ce que les matières valorisables d’origine étrangère devenues déchets seront renvoyées dans leur pays d’origine ?

Le rapport HCTISN.

Contamination au plutonium de travailleurs dans un centre de recherche nucléaire au Japon

5 employés d’un centre de recherche au Japon ont été contaminés par de la poudre de combustible nucléaire contenant de l’oxyde de plutonium et d’uranium.

Pour en savoir plus, voir notre site dédié à la catastrophe nucléaire au Japon, Fukushima.eu.org :

Un exercice d’expertise pluraliste autour des mines d’Uranium du Limousin

Pierre BARBEY, Représentant de l’ACRO au sein du GEP-Mines, ACROnique du nucléaire n°84, mars 2009


En juin 2006 est annoncée la création d’un « Groupe d’Expertise pluraliste autour des mines du Limousin » (GEP-Mines) qui tiendra sa première réunion les 29 et 30 juin 2006 à Bessines sur Gartempes.

La lettre de mission initiale (9 novembre 2005) adressée par le Ministère en charge de l’Ecologie et l’ASN indique que le « GEP aura pour mission d’apporter un regard critique sur les documents techniques relatifs à la surveillance des sites miniers de COGEMA, afin d’éclairer l’administration et l’exploitant sur les options de gestion et de surveillance des installations ». Le second point de la lettre de mission précise que « par ailleurs, le GEP s’attachera à formuler des recommandations visant à réduire les impacts des sites miniers sur les populations et l’environnement et à proposer des perspectives de gestion des sites à plus ou moins long terme, notamment par comparaison avec des industries de même nature ou des expériences étrangères ». Enfin, le GEP « participera à l’information des acteurs locaux et du public ».

Encadré n°1

Les associations impliquées dans le GEP-Mines :
• le GSIEN
• l’ACRO
• Sources et Rivières du Limousin
• Sauvegarde de la Gartempe

A noter également la participation d’Yves Marignac de WISE-Paris.

La CRII-RAD sollicitée dès l’origine par Annie Sugier a décliné l’invitation.

Les premiers mois de l’année 2006 ont été consacrés à l’exercice délicat (pour sa Présidente, Annie Sugier) de constitution du Groupe. Il associe principalement des experts institutionnels de l’ Institut de Radioprotection et de Sureté Nucléaire  mais aussi de l’InVS (Institut de Veille Sanitaire), de l’exploitant AREVA, des experts étrangers, de nombreux chercheurs et universitaires ainsi que des experts associatifs [voir encadré n°1]. Des représentants de l’administration  (Direction Régionale de l’Industrie de la Recherche et de l’Environnement du Limousin, Autorité de Sureté Nucléaire et  Ministère de l’Écologie, de l’Énergie, du Développement Durable et de l’Aménagement du Territoire) assistent également aux réunions du GEP.

Le GEP a déjà produit trois rapports d’étapes et il poursuit actuellement ses travaux qu’il doit clore au 31 décembre 2009. Son rapport final est donc attendu pour janvier 2010.

Qu’est-ce qu’un GEP ?

Un GEP (Groupe d’expertise pluraliste) est un lieu de dialogue technique permettant à des experts scientifiques d’origine variée (institutionnels, industriels, associatifs, français et étrangers) d’émettre des avis à l’intention des pouvoirs publics, de collectivités locales ou territoriales ou encore de toute structure de concertation concernée. S’inspirant largement de l’expérience du GRNC (Groupe Radio-écologie du Nord-cotentin), au sein duquel l’ACRO s’est fortement impliquée, cette démarche de concertation a été principalement théorisée par Annie Sugier vers la fin 2004. Une note technique sur les modalités de mise en œuvre d’un GEP est disponible auprès de l’IRSN (département Ouverture à la Société).

Sa mise en place peut être sollicitée en particulier dans des contextes de polémiques ou de fort questionnement de populations face à une situation de risque industriel. Cette démarche peut aussi être intégrée à un processus de décision réglementaire (c’est le cas du GEP-Mines). Elle nécessite une lettre de mission des pouvoirs publics qui précisent le champ de la mission et apportent les moyens nécessaires à son exercice.

Le GEP travaille en toute transparence et, en général, il s’attache à intervenir régulièrement devant la structure de concertation locale (CLI ou autre). Il cherche à réaliser une analyse la plus exhaustive possible du dossier traité. Le consensus n’est pas recherché systématiquement et le rapport collectif qu’il produit doit expliciter les divergences de vue éventuelles. Ses avis et ses rapports destinés à l’entité qui délivre la saisine sont obligatoirement rendus publics.

Rappel sur l’histoire des mines d’Uranium en France

L’uranium est un métal présent naturellement dans l’écorce terrestre où il peut se rencontrer aussi bien dans des terrains granitiques que sédimentaires. La teneur moyenne en uranium des roches est de l’ordre de 3 g / tonne (3 ppm). Certaines régions présentent cependant des teneurs sensiblement plus élevées que la moyenne. C’est le cas notamment de certains massifs granitiques avec des teneurs de l’ordre de 10 à 20 g / tonne (10 à 20 ppm).GEP_mines1
En France, dès la création du CEA (Commissariat à l’Energie Atomique) en 1945, des équipes de prospection ont été montées pour trouver rapidement de l’uranium. La prospection de l’uranium s’opère sur la base des propriétés radioactives du minerai recherché (recherche à l’aide de radiamètres), en plus des techniques classiques de recherche minière.

A la fin des années 1940 – au début des années 1950, sont découverts les gisements d’Henriette, dans les massifs granitiques du Limousin (Massif Central), et ceux des Bois Noirs, dans les Monts du Forez.

A la fin des années 60, les principaux districts uranifères français sont découverts et les Divisions Minières, chargées de l’exploitation des gisements dans une même région (environ 1 000 km2), sont créées : Division Minière de la Crouzille dans le Limousin, de Vendée dans l’Ouest, du Forez, de l’Hérault.

Au sein de ce vaste ensemble, l’extraction du minerai d’uranium s’est effectuée sur des sites de taille variée, très proches ou relativement éloignés les uns des autres, tantôt par travaux miniers souterrains (TMS), tantôt par mine à ciel ouvert (MCO) selon la profondeur du gisement. Les minerais extraits des mines étaient envoyés sur une usine de traitement, généralement construite à proximité des sites d’extraction, pour transformation en un concentré d’uranium marchand, le “yellow cake”.

En France, près de 200 sites miniers et huit usines ont été exploités conduisant à une production totale de 76 000 tonnes d’uranium.

Les gisements français étaient assez petits et pauvres comparés aux gisements situés au Niger, Gabon, Australie et Canada. La fermeture généralisée des mines a été entamée à la fin des années 80. La dernière exploitation, à Jouac (Haute-Vienne), a cessé toute activité en 2001.
GEP_mines2Une prise en compte bien tardive des risques liés aux mines d’uranium

Cette phase de prospection intensive puis d’exploitation constitue une période euphorique qui peut faire penser à la ruée vers l’or. Dans ce contexte, les dégâts environnementaux engendrés et les risques sanitaires potentiels ne seront pas, et de loin, une des premières préoccupations des exploitants. Des stériles de mines, radioactifs, seront disséminés en de nombreux endroits, engendrant, de nos jours encore, des risques d’irradiations supplémentaires.

Même si le code minier a été appliqué, il faudra, en fait, attendre près d’un demi-siècle après le début de la prospection pour que ces préoccupations commencent à trouver un encadrement réglementaire. Les dispositions prises pour limiter les transferts de radionucléides vers la population sont entrées en application après l’adoption du décret n°90-222 du 9 mars 1990 qui a introduit une partie “protection de l’environnement” au Règlement général des industries extractives (RGIE). Quant à la présomption de responsabilité de l’exploitant, celle-ci a été affirmée en 1994.

La réglementation en matière d’impact radiologique et de surveillance de l’environnement (décret  du 9 mars 1990) a introduit le principe de « l’exposition ajoutée » qui correspond à la différence entre l’exposition due au site et l’exposition naturelle (sur le site et dans son voisinage avant le début des travaux).

La mise en place d’un dispositif de surveillance est généralement imposée à l’exploitant par arrêté préfectoral lors de la cessation d’activité.

Que ce soit pendant la période d’exploitation d’un site ou après son arrêt définitif, l’exploitant doit respecter des limites annuelles d’exposition ou d’incorporation définies à cette époque.

Encadré n° 2

Limites annuelles des expositions ajoutées fixées par le décret du 9 mars 1990 :

  • 5 mSv pour l’exposition externe ;
  • 170 Bq pour les émetteurs alpha à vie longue de la chaîne de l’uranium 238 présents dans les poussières en suspension dans l’air et inhalés,
  • 2 mJ d’énergie alpha potentielle pour les descendants à vie courte de radon 222 inhalé ;
  • 3000 Bq pour les émetteurs alpha à vie longue dans les poussières d’uranate, la quantité journalière de ces poussières inhalées n’excédant pas 2,5 mg ;
  • 7000 Bq pour le radium 226 ingéré ;
  • 2 g pour l’uranium ingéré, la quantité journalière des composés hexavalents pouvant être ingérée n’excédant pas 150 mg.

Le taux annuel d’exposition totale ajoutée (TAETA) est obtenu en faisant la somme des valeurs des composantes de l’exposition ajoutée (valeur d’exposition mesurée à la fermeture du site moins la valeur mesurée avant la mise en exploitation), rapportées à leurs limites annuelles respectives.

Le calcul du taux d’exposition considéré s’applique aux personnes du public les plus exposées et en se référant à la limite annuelle d’exposition de 5 mSv en vigueur à cette époque.

En octobre 2000 puis en janvier 2002, le ministère en charge de l’Environnement (DPPR) a demandé à COGEMA de vérifier le respect de la nouvelle limite de dose individuelle ajoutée de 1 mSv/an sur chacun de ses sites. Ceci en prévision de l’application du décret n° 2002-460 du 4 avril 2002 transposant en droit français une partie de la directive européenne n° 96/29/Euratom laquelle abaisse la limite annuelle d’exposition pour le public de 5 mSv/an à 1 mSv/an.

La gestion de l’après-mine

Si, comme nous l’avons indiqué précédemment, il n’y a plus en France (depuis 2001) d’exploitation de mines d’uranium, il n’en demeure pas moins une situation d’héritage qui devra être à gérer sur le long terme. Et les affaires médiatisées de Saint-Priest-La-Prugne et du lac de Saint-Pardoux sont là pour nous rappeler qu’il s’agit d’un héritage source de pollutions radioactives de l’environnement.

Tout comme pour la problématique des déchets radioactifs, notre société va laisser là encore un terrible cadeau empoisonné aux générations futures.

La gestion de l’après-mine concerne des volumes très importants de matériaux qui s’expliquent par les modes d’extraction de l’Uranium. Pour accéder aux minéralisations (filons), il fallait soit décaper la partie de roche stérile qui les recouvre (cas des mines à ciel ouvert), soit creuser des galeries dans cette même roche stérile si les minéralisations visées étaient en profondeur (cas des mines souterraines). Les roches situées à proximité d’un gisement, considérées comme stériles sur des critères économiques par l’exploitant minier, peuvent avoir une teneur moyenne plus élevée que des roches équivalentes dans un secteur dépourvu de gisement.

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La distinction entre le minerai et les stériles se faisait sur la base de contrôles à l’aide de radiamètres [2]. Un second contrôle était effectué sur les camions pour trier les minerais selon leurs teneurs. Ce tri reste grossier et des blocs nettement radioactifs peuvent demeurer dans les stériles.

Les stériles sont soit stockés en tas, appelés verses, sur le terrain naturel à proximité des  lieux d’extraction, soit utilisés en remblais d’anciens travaux miniers. Ils ont en particulier été utilisés pour remplir et boucher les anciennes mines souterraines ou en dernière couche de fermeture de mines à ciel ouvert (juste en-dessous de la couche végétale). Cependant, la pratique de cession de ces matériaux (utilisés comme remblai ou de terrassement) à des entrepreneurs ou à des particuliers constitue une source d’exposition potentielle diffuse du public qui ne sera tracée (registre de cession) qu’à partir de 1984 et encadrée réglementairement depuis 1990.
Quant au minerai extrait, il est transporté dans des installations de traitement. Deux catégories de minerai ont été distinguées :
–    Les minerais à faible teneur [de l’ordre de 0,03 à 0,06% (300 à 600 ppm)] sont traités par lixiviation statique. Les minerais disposés en tas sur des aires étanches, sont arrosés avec une solution acide. Les solutions uranifères recueillies sont dirigées vers une usine de traitement.
–    Les minerais à forte teneur moyenne [0,1 à 1% dans les mines françaises] sont traités par lixiviation dynamique dans des installations industrielles spécifiques. Après une préparation mécanique (concassage et broyage), ils sont soumis à une attaque chimique acide ou basique afin de mettre l’uranium en phase soluble. Les solutions liquides contenant l’uranium sont séparées de la phase solide qui constitue les résidus de traitement. Les solutions contenant l’uranium sont envoyées dans des ateliers d’extraction et de purification. A la fin, l’uranium est mis sous forme solide (le yellow cake avec une concentration de 750 kg / tonne).

Ces résidus de traitement sont stockés soit dans des mines à ciel ouvert soit dans des bassins fermés par une digue [cf. figure]. Ils sont répartis sur 17 sites de stockage placés sous le régime administratif d’installations classées (ICPE).

Le bilan de 50 ans d’exploitation est donc conséquent. Les minerais des mines françaises contenaient entre 600 grammes et quelques kilos d’uranium par tonne. Aussi pour produire 76 000 tonnes d’uranium, quelque 52 millions de tonnes de minerai ont été extraites. Pour produire chaque tonne de minerai, on a manipulé en moyenne 9 tonnes de stériles dans les exploitations à ciel ouvert et 0,65 tonne dans les exploitations souterraines, soit au total 166 millions de tonnes.
La question de la tenue à long terme de ces stockages et leur devenir reste une préoccupation majeure et constitue une source d’inquiétude pour les populations avoisinantes.
A la demande de l’administration, l’IRSN a produit un rapport relatif à la doctrine en matière de réaménagement des stockages de résidus de traitement de minerais d’uranium. Ce rapport de doctrine a été transmis aux préfets des départements concernés par circulaire DPPR du 7 mai 1999. En novembre 2001, la DPPR a demandé à COGEMA de procéder à la vérification de la stabilité des digues. La plupart des stockages de résidus ont dû faire l’objet de travaux de réaménagement.

Les travaux du GEP-Mines

A la demande de l’administration [3], AREVA a produit (fin décembre 2004) un bilan décennal de l’environnement (BDE) de ses sites miniers de Haute-Vienne portant sur les années 1994-2003. En janvier 2006, AREVA a demandé à l’IRSN de réaliser une expertise (appelée tierce-expertise) de ce BDE.

La lettre de mission initiale du GEP-Mines (exposée en préambule) précisait en outre que « le GEP assurera le suivi régulier du déroulement de la tierce-expertise et participera à son pilotage ».
A l’heure où nous écrivons ces lignes, l’IRSN vient de remettre à l’exploitant la 3ème partie de cette tierce-expertise (consacrée à la question de la réutilisation des stériles dans le domaine public). C’est donc dire que le GEP-Mines a encore bien du travail devant lui.

Ce d’autant plus que la vie du GEP n’est pas un long fleuve tranquille. Après avoir rendu un premier rapport d’étape (janvier 2007), il est apparu au terme d’une année de fonctionnement que les conditions pour remplir pleinement la mission qui lui avait été confiée n’étaient pas réunies. Les difficultés (qui portaient principalement sur le financement de ce type de structure pluraliste  mais aussi sur l’absence d’une CLIS couvrant le périmètre de l’étude avec laquelle le GEP est censé dialoguer) ont conduit la Présidente du GEP, Annie Sugier, à présenter sa démission en avril 2007. Les membres du GEP, partageant l’analyse de leur Présidente et soutenant ses demandes, ont néanmoins poursuivi leur travail en attendant la nomination d’un nouveau président.

Une lettre du 12 octobre 2007 confie cette présidence au Professeur Robert Guillaumont. Elle prolonge pour deux années la mission du GEP en la précisant, et en lui demandant de proposer une méthode permettant d’appliquer ses recommandations à d’autres sites miniers. Parallèlement, un arrêté préfectoral du 21 décembre 2007 instaure, par extension de la CLIS de Bellezane, une CLIS chargée du suivi des anciens sites uranifères du département de la Haute-Vienne.

Par souci d’efficacité, le GEP-Mines (constitué en Groupe plénier) a décidé très vite de s’appuyer sur le travail de groupes thématiques qui ont la possibilité d’associer de nouveaux experts apportant de nouvelles compétences.
GEP_mines4

Il n’est pas du ressort, dans ce premier article, d’entrer dans le détail des recommandations du GEP, ce qui serait pour le moins prématuré. Soulignons néanmoins quelques points :
Le GT4 a été créé plus tardivement et il vient surtout en appui des autres Groupes de Travail qui lui formulent des questions techniques relatives aux mesures dans l’environnement.
Le GT3 doit s’approprier un volet réglementaire dense et des textes de doctrines qui le conduisent à procéder à de nombreuses auditions de juristes mais aussi d’acteurs très divers car la question du long terme pose avant tout des questions d’ordre sociétal. Les réflexions du groupe portent notamment sur la qualification juridique (sites, matières…), la responsabilité et  la mémoire des sites, le financement sur le long terme et les scénarios à prendre en compte, le contrôle et la surveillance.
Le GT2 tente de mener de front trois volets complémentaires :
–    il développe actuellement une méthode originale d’évaluation de l’impact environnemental lié aux rejets de substances radioactives et chimiques engendrés par les activités des sites miniers ;
–    après s’être attaché à faire l’analyse de la méthode actuelle de caractérisation de l’impact dosimétrique des sites miniers d’uranium, le GT2 développe une méthode générique alternative pour évaluer cet impact dosimétrique. Elle sera ensuite appliquée au cas des sites réaménagés du Limousin puis le groupe étudiera les évolutions à apporter à cette méthode pour une évaluation d’impact dosimétrique à long terme ;
–    la surveillance sanitaire est aussi une préoccupation du GT2 qui a auditionné les animateurs du registre des cancers du Limousin et travaille maintenant avec des universitaires de Grenoble pour définir des indicateurs de veille sanitaire adaptés.
Parce que ses missions sont en phase avec l’objet même de la tierce-expertise, le GT1 est plus avancé dans ses travaux et il a déjà fourni diverses recommandations adoptées par le GEP-Mines.GEP_mines5

Le Groupe s’est d’abord intéressé au site de stockage de Bellezane constitué de deux anciennes mines à ciel ouvert (MCO) où ont été déposés les résidus de traitement (1,5 millions de tonnes représentant une activité de 48 TBq de radium-226).
Il s’est en particulier attaché à étudier le fonctionnement hydraulique du site, l’efficacité du système de surveillance et l’efficacité de la couverture de stockage des résidus concernant l’exhalation du radon et l’exposition externe.
Le GT1 a notamment recommandé de mettre en place un dispositif de piézomètres  pour investiguer les résidus dans les parties profondes et superficielles du stockage et d’élargir le plan de surveillance en intégrant les anciens forages.

Pour améliorer le plan de surveillance, le GEP demande également la réalisation d’une étude hydrogéochimique qui pourra contribuer à une modélisation hydraulique et hydrochimique validée. Celle-ci a été confiée à l’Ecole des Mines de Paris.

Schéma de circulation des eaux et du dispositif de surveillance sur le site de Bellezane.
1 : prélèvement des eaux souterraines du massif granitique,
2 : exhaure du réservoir minier,
3 : prélèvement des eaux de résidus miniers,
4 : prélèvement des eaux de verses à stériles,
5 : prélèvement des eaux du réservoir minier

Pour améliorer le plan de surveillance, le GEP demande également la réalisation d’une étude hydrogéochimique qui pourra contribuer à une modélisation hydraulique et hydrochimique validée. Celle-ci a été confiée à l’Ecole des Mines de Paris.
Le GT1 s’est ensuite intéressé au bassin versant du Ritord qui a été concerné par d’importants travaux miniers sous forme de MCO et/ou de TMS. Ici, les recommandations du GEP ont plus porté sur une caractérisation des formes chimiques de l’uranium et sur une amélioration du mode de traitement des effluents qui puissent favoriser la formation d’uranium particulaire (plus propice à la décantation). D’autres recherches (absorption sur des écorces d’arbre) semblent encourageantes.
Sans préjuger d’un choix technique à l’heure actuelle, le GEP-Mines considère que la réduction des impacts en aval des rejets miniers doit impérativement passer par la mise en place de traitements spécifiques à l’uranium au niveau des rejets. Mais l’objectif est également de minimiser au maximum les impacts environnementaux liés au traitement. Cela implique de s’orienter vers des techniques dites « passives » dans le sens où elles limitent l’utilisation de réactifs chimiques.
Nous aurons l’occasion de revenir plus en détail sur les recommandations du GEP-Mines après la publication de son rapport définitif en 2010. Signalons cependant que le GEP-Mines, dans le cadre de sa mission d’information du public, a mis en place un site internet [http://www.gep-nucleaire.org/gep] où le lecteur intéressé pourra trouver tous les documents actuellement validés par le Groupe.

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Evaluation radiologique aux abords de trois anciennes mines d’extraction d’uranium du département de la Creuse

Evaluation radiologique aux abords de trois anciennes mines d’extraction d’uranium du département de la Creuse

Déchets nucléaires

Texte initialement écrit pour le Dictionnaire des risques (Armand Colin 2003) et paru dans l’ACROnique du nucléaire n°63, décembre 2003. Cette version a été remise à jour pour l’édition 2007 du dictionnaire et est parue dans l’ACROnique du nucléaire n°79, décembre 2007.


Aucun pays, à ce jour, n’a trouvé de solution pour le devenir de ces déchets qui, pour certains d’entre eux, demeureront toxiques pendant des millions d’années, et dont la gestion pose d’énormes problèmes à l’industrie nucléaire. L’enjeu est double : épurer le passif – des déchets sont parfois entreposés dans de mauvaises conditions et portent atteinte à l’environnement – et proposer une filière d’évacuation dès la source pour tous les déchets à venir, avec traçabilité.

De la mine à la centrale électrique ou l’usine de retraitement, chaque étape de la chaîne du combustible fournit son lot de déchets, généralement classés selon leur radioactivité et leur durée de vie. Seuls ceux faiblement radioactifs et de période courte (inférieure à trente ans) ont trouvé un site d’accueil définitif : ils sont stockés en surface, dans l’Aube, à Soulaines-Dhuys. Ce centre a pris le relais de celui de la Manche, qui a reçu son dernier colis en 1994 et ne satisfait pas aux règles de sûreté des stockages actuels. Pâtissant d’une gestion passée empirique, il contient des radioéléments à vie longue et des fuites portent atteinte à l’environnement. Le centre de l’Aube, huit fois plus grand pour deux fois plus de déchets, sert de vitrine à l’Agence Nationale des Déchets Radioactifs (ANDRA). Le stockage dans des tumuli bétonnés n’y est prévu que pour trois cents ans.

Dans d’autres pays – Suède, Finlande, Allemagne -, ces mêmes déchets sont parfois stockés en profondeur. Cette solution est cependant trop onéreuse et inadaptée pour les 50 millions de tonnes de résidus miniers accumulées pendant les quarante années d’extraction de minerai en France. En Allemagne, les seuls sites de Helmsdorf et de Culmitzsch contiennent respectivement 50 et 86 millions de tonnes et, au niveau mondial, quelque 6 milliards de tonnes sont ainsi accumulées. Si ces résidus sont très faiblement radioactifs, ils ont l’inconvénient de contenir des radioéléments à vie longue : 75 380 ans de période pour le thorium 230. Par ailleurs, l’un des descendants de l’uranium – le radon – est un gaz toxique, ce qui rend le stockage ou l’entreposage difficile. Ces types de déchets sont généralement entreposés dans d’anciennes mines à ciel ouvert ou dans des bassins fermés par une digue, en attendant une meilleure solution qui éviterait les risques de dispersion des radioéléments par érosion ou suintement. Ce problème est maintenant déplacé dans les pays producteurs puisque l’uranium est entièrement importé. Au Gabon, les résidus ont été déversés directement dans le lit de la rivière Ngamaboungou jusqu’en 1975 par la Comuf, filiale de la Cogema.

D’autres déchets très faiblement radioactifs, issus du démantèlement des installations nucléaires, vont aussi poser un problème d’envergure. Ainsi, en France, il va falloir trouver une solution à moindre coût pour les 15 millions de tonnes attendues. Pour une partie de ce volume, un « recyclage » est possible, des seuils de libération introduits par la législation d’origine européenne permettant alors de les considérer légalement comme des déchets non radioactifs. Pour les déchets dépassant les seuils, le centre de stockage en surface de Morvilliers dans l’Aube vient d’entrer en exploitation.

En ce qui concerne les déchets les plus toxiques et à vie longue, dont les volumes sont beaucoup plus faibles, un consensus international semble se dégager en faveur de leur enfouissement, même si l’avancement des recherches dépend beaucoup de considérations politiques locales. En France, outre le stockage en profondeur, la loi du 30 décembre 1991 relative aux recherches sur la gestion des déchets radioactifs a imposé l’étude de la séparation des éléments radioactifs les plus nocifs à long terme, celle de leur transmutation, ainsi que « l’étude de procédés de conditionnement et d’entreposage de longue durée en surface de ces déchets ». Une commission nationale d’évaluation (CNE) relative aux recherches sur la gestion des déchets radioactifs a été mise en place pour rédiger, chaque année, un rapport sur l’avancement des travaux menés dans le cadre de la loi pendant une période de quinze ans. Cette loi d’origine parlementaire constitue une véritable avancée démocratique, mais était malheureusement limitée aux déchets les plus radioactifs. Elle a eu surtout le mérite de faire sortir les déchets nucléaires du champ purement technique pour leur reconnaître un caractère politique.

Une nouvelle loi votée en 2006 prolonge ces axes de recherche. Elle va aussi plus loin en prenant en compte toutes les matières radioactives. Certaines, qualifiées de valorisables, n’ont pas le statut légal de déchet, même si elles ne sont pas valorisées et ne le seront probablement jamais. Suite à de longues procédures judiciaires allant jusqu’en cassation, la jurisprudence française, quant à elle, tend à considérer toute matière radioactive non valorisée comme un déchet.

La séparation et la transmutation proposées par la loi sont parfois présentées comme un recyclage des déchets radioactifs pouvant constituer une solution de rechange au stockage définitif. Elles concernent plutôt les combustibles irradiés issus d’une éventuelle prochaine génération de réacteurs, mais pas les déchets accumulés actuellement. La séparation de certains radioéléments du combustible irradié nécessite des opérations chimiques complexes. Les recherches en cours visent essentiellement à améliorer les capacités de retraitement de l’usine de la Hague. La transmutation, quant à elle, nécessite l’utilisation d’un parc complet de réacteurs nucléaires innovants ; d’autres pays se sont aussi lancés dans ce type de recherches dont certains résultats ne sont pas sans intérêts militaires.

C’est donc un système nucléaire vaste et complexe qui serait à créer pour remplacer des isotopes peu radioactifs à vie longue par des isotopes très radioactifs à vie courte. Faut-il exposer les travailleurs du nucléaire et les populations du présent siècle à un détriment certain sans être sûr de protéger les populations futures dans 100.000 à des millions d’années ? Sans compter le risque d’accident beaucoup plus grand sur un site industriel que dans un centre de stockage. L’industrie nucléaire peine déjà à recycler le plutonium et l’uranium extraits des combustibles usés. Le retraitement, technologie d’origine militaire, est aussi une opération très polluante et onéreuse. Un retraitement poussé ne ferait qu’augmenter ces coûts, d’autant plus que la convention internationale OSPAR impose de faire tendre vers zéro les rejets dans l’Atlantique Nord d’ici 2020. L’exposition aux rayonnements ionisants engendrée par cette pratique n’a jamais été justifiée par les avantages économiques, sociaux ou autres, par rapport au détriment qu’ils sont susceptibles de provoquer, comme l’impose pourtant la réglementation. Comment alors justifier des opérations plus complexes ? De plus, dans la mesure où il conduit à vitrifier les résidus, le retraitement rend difficile la reprise ultérieure des déchets soit parce qu’une matrice meilleure aura été trouvée, soit pour une séparation plus poussée. Le choix du retraitement, jamais débattu, ferme des options de gestion aux générations futures.

Pour les déchets actuels, ne restent donc que le stockage souterrain ou un entreposage en surface à plus ou moins long terme. Dans tous les pays, l’industrie nucléaire semble pencher vers une « évacuation géologique », même si l’on n’en est qu’au stade des études. Le Waste Isolation Pilot Plant (WIPP) dans une formation saline du Nouveau-Mexique aux Etats-Unis fait figure de pionnier avec son premier colis de déchets reçu en mars 1999. Il est destiné aux déchets transuraniens issus de la recherche et production d’armes nucléaires. Cette stratégie est basée sur l’oubli, dans la continuité de la gestion mise en œuvre pour les stockages en surface. Le pari est fait que des barrières bétonnées ou géologiques retiendront les radioéléments sans intervention humaine, le temps nécessaire à leur décroissance. L’argument généralement avancé est la protection des générations futures. Cette interprétation suppose une certaine défiance envers la capacité de nos successeurs à faire face aux dangers provoqués par les déchets nucléaires. Mais ces centres de stockage sont conçus pour que l’exposition théorique des générations futures satisfasse aux normes de radioprotection actuelles, normes qui seront fort probablement modifiées dans l’avenir. En cas d’erreur ou de problème, il est difficile de revenir en arrière sans travaux coûteux et risqués pour les travailleurs et l’environnement. La réversibilité du stockage profond, rendue obligatoire par la loi de 2006, est limitée à la phase d’exploitation et ne fait que différer l’échéance de la solution définitive. A la fermeture, l’étanchéité du site impose de fermer l’accès définitivement, les éventuels colis défectueux ne pouvant alors être repris qu’à l’issue de travaux miniers lourds.

La notion de réversibilité, qui découle du principe de précaution, est récurrente dans le débat sur les déchets. Elle est surtout présentée comme un argument d’acceptabilité pour l’enfouissement par les partisans du nucléaire qui se gardent bien de l’appliquer au retraitement. L’entreposage provisoire est, quant à lui, par essence réversible puisque au bout d’une certaine période estimée à une centaine d’années, il devra être entièrement renouvelé pour garantir le confinement ou pour s’orienter vers une autre option. Lors du débat national organisé fin 2005, cette notion d’entreposage pérennisé a eu les faveurs du public, preuve de sa confiance en la capacité des générations futures à faire face aux problèmes. Mais, elle est ignorée par la nouvelle loi de 2006 car elle est perçue comme une solution menaçante pour les opérateurs du nucléaire dans la mesure où elle érige la réversibilité en principe absolu et non plus relatif, obligeant ainsi à explorer d’autres possibles et corrélativement remettre en question des choix actuels. De plus, cette démarche, basée sur une mémoire active transmise de génération en génération, impose de démocratiser la gestion des déchets nucléaires car seule une information honnête et redondante permettra de faire face aux aléas. La prise en compte des générations futures commence par la génération actuelle…

La réversibilité implique aussi de garder plusieurs options ouvertes afin de pouvoir revenir sur certains choix. Pour limiter le coût humain et financier lié à la multiplication des options – « l’énergie nucléaire doit rester compétitive ! » – une hiérarchisation s’impose entre les options a priori prometteuses pour lesquelles des développements technologiques lourds sont nécessaires et celles pour lesquelles un effort modéré de Recherche et Développement devrait suffire à maintenir l’option ouverte. Avec le risque de rendre tout retour en arrière plus difficile par les investissements déjà consentis. Il a fallu, par exemple, beaucoup de courage politique aux autorités pour arrêter le surgénérateur Superphénix pour lequel la commission Castaing (1996), chargée d’évaluer ses capacités en tant qu’incinérateur, avait regretté « la maigreur du programme envisagé » pour la destruction des déchets, mais avait préconisé son maintien en activité à cause des investissements réalisés.

L’hypothèse d’un stockage à l’étranger dans des pays moins regardants séduit les autorités qui doivent faire face à une forte contestation de leurs populations. Une société britannique de droit suisse a pour but de convaincre l’Australie d’accepter ce rôle. La Russie a modifié sa législation pour accepter des déchets étrangers. Taiwan ou le Japon lorgnent du côté de la Chine populaire. Des arguments techniques fallacieux sur la densité de population ou la qualité des roches sont utilisés pour rassurer les personnes gênées par le caractère immoral de cette option. En France, l’article 3 de la loi de décembre 1991 stipule que « le stockage en France de déchets radioactifs importés, même si leur retraitement a été effectué sur le territoire national, est interdit au-delà des délais techniques imposés par le retraitement ». Mais des déchets étrangers, issus du retraitement, auraient dû être renvoyés dans leur pays d’origine depuis longtemps. Et les contrats allemands, qui prévoient l’hypothèse d’un non-retraitement sans pénalité, transforment de fait l’usine de La Hague en centre d’entreposage international.

La gestion des déchets radioactifs nécessite des choix collectifs problématiques impliquant une perspective temporelle inhabituelle : comment prendre des décisions pour les générations et sociétés lointaines ? Contrairement aux problèmes posés par l’introduction de nouvelles technologies comme celles des OGM, pour lesquelles un moratoire pourrait être utile pour nourrir la réflexion, trop reporter les décisions pourrait être préjudiciable. Les déchets existent et demandent une gestion rigoureuse dès leur production. Mais des considérations à court terme concernant par exemple la poursuite ou non du programme nucléaire viennent interférer et risquent d’emporter les décisions. En effet, pour pouvoir obtenir l’assentiment de la population, il faut absolument pouvoir prétendre avoir une solution pour les déchets. Un compromis prudent pourrait être réalisé à travers une approche séquentielle de la décision, avec des échéances régulières sans que soit fixée a priori une limite temporelle à ce processus afin de garantir la liberté de choix de nos descendants.

David Boilley

Bibliographie :

  • ACRO (2006), Gestion des déchets nucléaires : les leçons du Centre de Stockage de la Manche, https://acro.eu.org
  • ANCLI (2006), Livre blanc : Matières et déchets
    radioactifs – territoires, http://www.ancli.fr
  • BARRILLOT Bruno et DAVIS Mary (1994), Les déchets
    nucléaires militaires, éd. du CRDPC
  • CHARPIN Jean-Michel, DESSUS Benjamin, PELLAT René (2000),
    Etude économique prospective de la filière
    nucléaire : rapport au Premier ministre, La Documentation
    française
  • CNRS (2006), Recherche et déchets nucléaires : une
    réflexion interdisciplinaire, Cahiers risques collectifs et
    situations de crise n°5, MSH-Alpes
  • FAUSSAT Armand  (1997),  Les déchets
    nucléaires, Stock
  • HERIARD-DUBREUIL Gilles (2000), Comment mener une politique
    à long terme ? le cas des déchets nucléaires,
    Esprit
  • Rapports de l’Office parlementaire des choix scientifiques et
    technologiques
  • Rapports et documents de la Commission Nationale de Débat
    Public, http://www.debatpublic-dechets-radioactifs.org/
  • Rapports de la Commission Nationale d’Evaluation, La
    documentation française.

dicodico2Autres textes du dictionnaire des risques :

Ancien lien

Le projet de loi sur les déchets nucléaires est inacceptable

Communiqué de presse commun ACRO et GSIEN du 28 mars 2006


Le projet de loi présenté le 22 mars en conseil des ministres ignore les conclusions du débat sur les déchets nucléaires et est donc inacceptable pour l’ACRO et le GSIEN. Pourtant, le représentant du Ministère de l’Industrie concluait le dernier débat à Lyon en insistant sur la nécessité de solutions « réversibles » et son « refus d’être piégé dans des solutions sans alternatives » avant de déclarer : « la copie qui va sortir de chez nous est différente de ce que nous aurions fait il y a quatre mois »… On a failli le croire.

Dès l’article 1er, la définition de « déchets radioactifs [qui] s’entend de matières radioactives pour lesquelles aucune utilisation ultérieure n’est prévue » est trop restrictive et ouvre la porte à de nombreux abus. En effet, sous prétexte que certaines matières sont hypothétiquement recyclables, elles ne sont pas considérées comme déchets, même si dans les faits, elles ne sont pas recyclées et ne le seront jamais. Nous proposons donc plutôt de considérer comme déchet radioactif, toute matière radioactive non utilisée dans un délai à fixer. Cela va au-delà des problèmes de taxe, car seuls les « déchets » étrangers sont interdits de stockage en France. Nous souhaiterions aussi qu’il soit interdit de stocker à l’étranger des déchets français.

Les solutions proposées à l’article 2 sont aberrantes. Ni le traitement, ni le conditionnement des combustibles usés ne réduisent la quantité de déchets radioactifs. Généraliser le traitement est absurde car le plutonium s’accumule actuellement « sur les étagères », comme presque la totalité de l’uranium de retraitement. Par ailleurs, la vitrification en fin de procédé est irréversible dans le sens où elle interdit toute reprise ultérieure des verres. Ce choix technologique est en contradiction avec la continuation des recherches sur la séparation-transmutation.

Ce même article décide du « stockage en couche géologique profonde » alors qu’aucune garantie scientifique ne permet d’affirmer que cette solution soit réalisable. Dans son dernier rapport, la Commission Nationale d’Evaluation précise que « les conditions d’une éventuelle décision finale de réalisation d’un stockage [souterrain] ne sont pas encore réunies. » Par ailleurs, le débat national sur les déchets a montré un fort rejet de cette solution par la population. Quant à la réalisation d’un « prototype d’entreposage pérennisé » recommandé par la Commission Nationale de Débat Public (CNDP), il n’est pas rendu obligatoire par la loi. Les études et recherches sur l’entreposage « pour répondre aux besoins, notamment en termes de capacité et de durée » du projet de loi ne sont pas celles pointées lors du débat.

Par ailleurs, nous pensons que les efforts de recherche sur l’axe séparation-transmutation sont trop onéreux par rapport aux espoirs potentiels de cette solution. Comment justifier l’exposition des travailleurs du nucléaire et les populations du présent siècle à un détriment certain sans protéger pour autant les populations futures dans 100.000 à des millions d’années ? En effet, « la CNE considère, dans son dernier rapport, que finalement la séparation-transmutation répond au principe de précaution de la charte de l’environnement plutôt qu’à la recherche d’une diminution du risque réel dû à la présence en profondeur des déchets. » Surtout, cette voie nécessite de prendre pour option de continuer le nucléaire sans prendre la mesure sur la quantité de déchets qui en résultera.

Si nous saluons la prise en compte des autres déchets dans la loi avec des échéances précises, nous regrettons que les solutions demandées ne soient pas expertisées par la commission nationale d’évaluation ni débattues par le public.

Le public est le grand oublié de ce projet de loi, même si au niveau européen et international (convention d’Aarhus) son avis doit être pris en compte. Si une Commission Locale d’Information et de Suivi est prévue pour le « laboratoire souterrain », rien n’est prévu pour les centres où l’entreposage doit être étudié. De même, nous demandons que pour le plan national de gestion des matières nucléaires et déchets transmis tous les trois ans au Parlement soit organisé une véritable consultation du public. Cela signifie que tous les autres rapports demandés aux exploitants soient aussi rendus publics. Enfin, la commission nationale d’évaluation devrait être ouverte à la société civile pour tenir compte de l’avis des citoyens.

ACROAssociation pour le Contrôle de la Radioactivité dans l’Ouest
138, rue de l’Eglise
14200 Hérouville St Clair
https://acro.eu.org
tél : 02 31 94 35 34
GSIENGroupement de Scientifiques pour l’Information sur l’Energie Nucléaire
2 rue François Villon
91400 Orsay
tél : 01 60 10 03 49

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Prolifération nucléaire

Mis en avant

Texte initialement écrit pour le Dictionnaire des risques paru chez Armand Colin et paru dans l’ACROnique du nucléaire n°63, décembre 2003. Version remise à jour pour l’édition 2007 du dictionnaire.


“On va faire la guerre une bonne dernière fois pour ne plus avoir à la faire. Ce fut l’alibi bien-aimé […] des conquérants de toutes tailles. […] Par malheur, ça n’a jamais marché” note Jean Bacon. En effet, la “civilisation” ou la “démocratie”, selon les époques, prétendument apportées au bout du fusil, n’ont jamais supprimé les conflits. Avec l’arme nucléaire, en exposant l’ennemi potentiel au risque d’une riposte massivement destructrice, a-t-on enfin trouvé définitivement le chemin de la paix ? L’équilibre de la terreur entre les deux grandes puissances aurait ainsi évité une troisième guerre mondiale, mais pas les nombreux petits conflits qui ont ensanglanté la planète. On comprend alors l’attrait que suscite cette arme radicalement nouvelle pour de nombreux pays se sentant menacés : comment oserions-nous la refuser aux pays en voie de développement alors qu’elle est indispensable à notre survie, et ceci d’autant plus, que cela représente de juteux marchés pour le fleuron de notre industrie ? Evidemment, le transfert de technologie sera “pacifique”, les technologies civile et militaire pour se procurer la matière première étant identiques. Tout comme les armes exportées sont qualifiées de “défensives”.

Les motivations pour partager son savoir sont multiples : échange de technologies entre la Corée du Nord et le Pakistan, accès au pétrole irakien ou iranien pour la France, développer en secret des technologies militaires dans un pays tiers pour l’Allemagne ou tout simplement renforcer son camp. Malheureusement, cette prolifération, dite horizontale, ne fait qu’augmenter le risque de voir un conflit régional dégénérer en guerre nucléaire. En effet, aucun pays, pas même les démocraties, n’est à l’abri de l’accession au pouvoir d’une équipe dirigeante peu scrupuleuse.

De fait, pas un pays ne s’est doté d’infrastructures nucléaires sans une arrière-pensée militaire, même si certains, comme la Suisse, le Brésil ou l’Afrique du Sud par exemple, ont officiellement renoncé à l’arme nucléaire. Quarante-quatre pays sont actuellement recensés par le traité d’interdiction des essais nucléaires comme possédant une technologie suffisante pour accéder à l’arme suprême. Personne ne met en doute qu’il suffirait d’un délai de quelques mois à un pays très industrialisé pour disposer, s’il le souhaitait, de l’arme atomique et des moyens de la déployer. L’acharnement du Japon, par exemple, à vouloir développer une filière plutonium et des lanceurs de satellites en dépit de nombreux déboires est lourd de sens à cet égard.

Conceptuellement, il est facile de fabriquer une arme rudimentaire, la difficulté étant d’ordre technologique pour accéder à la matière fissible. Le plutonium issu des réacteurs civils peut faire l’affaire, avec des performances moindres. Les Etats-Unis l’ont testé. Pour un groupe terroriste, qui recherche davantage un impact psychologique et médiatique, c’est suffisant. Mais dans une situation d’équilibre de la terreur, il faut des armes fiables qui n’explosent pas accidentellement et qui, en cas d’attaque, détruisent bien toutes les capacités ennemies à réagir. De telles armes nécessitent de la matière fissile dite de qualité militaire et des développements technologiques poussés. Le risque est déjà grand, avec des armes plus ou moins rudimentaires, de voir des équilibres régionaux se transformer en catastrophe, sans pour autant apporter la paix. Par exemple, le conflit au Cachemire n’a pas cessé avec l’accession de l’Inde et du Pakistan au statut de puissances nucléaires.

Dès 1946, l’Assemblée générale des Nations unies vote la création d’une commission atomique chargée d’éliminer les armes nucléaires et de destruction massive. Depuis, on ne compte plus les tentatives officielles et vœux pieux pour parvenir à un désarmement général. “L’homme se trouve placé devant l’alternative suivante : mettre fin à la course aux armements ou périr” prévient même l’ONU en 1977. Rien n’y fait. La diminution des arsenaux nucléaires des grandes puissances ne doit pas faire illusion. Ce sont des armes qui étaient devenues stratégiquement obsolètes qui ont été démantelées.

Les grandes puissances prennent comme prétexte la menace liée à la prolifération horizontale pour garder des arsenaux conséquents et développer de nouvelles armes, provoquant ainsi une prolifération dite verticale. Mais le tollé mondial provoqué par la reprise des essais nucléaires occidentaux en France en 1995 impose une certaine discrétion. Les programmes nucléaires “civils” permettent d’entretenir une infrastructure industrielle et un savoir faire ; sous couvert d’entretien du stock d’armes, les grandes puissances se sont engagées dans la course à une arme de quatrième génération miniaturisée, utilisable sur le champ de bataille. Elles s’appuient sur la recherche fondamentale qui leur sert d’alibi. Ainsi, par exemple, le laser mégajoule en France met en avant son intérêt pour l’astrophysique : la population se laisse berner et les concurrents avertis peuvent mesurer les progrès réalisés. Mais, le partage de certaines connaissances avec une communauté scientifique non-militaire, nécessaire pour attirer des chercheurs, facilite la prolifération horizontale.

Le développement de ces nouvelles armes est lié à un changement stratégique : avec la fin de la guerre froide, les territoires nationaux ne sont plus directement menacés ; c’est l’accès aux matières premières et ressources énergétiques qui devient primordial. Mais en cas d’utilisation, la frontière qui existe entre les armes classiques et celles de destruction massive risque d’être brouillée et d’entraîner une escalade dans la riposte. Les idéalistes voient là une violation de l’article 6 du traité de non-prolifération : “Chacune des Parties au Traité s’engage à poursuivre de bonne foi des négociations sur des mesures efficaces relatives à la cessation de la course aux armements nucléaires à une date rapprochée et au désarmement nucléaire et sur un traité de désarmement général et complet sous un contrôle international strict et efficace.” Alors que chaque pays jure de sa bonne foi.

Un désarmement complet n’est réalisable que par étapes ; le plus urgent semble être de sortir de l’état d’alerte. Comme au temps de la guerre froide, des milliers d’armes nucléaires américaines et russes peuvent être déclenchées en quelques dizaines de minutes. Un déclenchement accidentel ou suite à une erreur de jugement, entraînant une riposte immédiate, aurait des conséquences effroyables. Cependant, un désarmement complet et sûr impliquerait un renoncement à de nombreuses activités industrielles et de recherche, telles celles qui ont été interdites à l’Irak par le conseil de sécurité de l’ONU après la première guerre du Golfe. Se priver de recherches sur l’atome, surtout quand on a accumulé des déchets nucléaires dont on ne sait que faire, est-ce vraiment souhaitable ? Placer les activités proliférantes sous contrôle international est nécessaire, mais pas suffisant. Les institutions et traités ad hoc ayant montré leur inefficacité depuis la seconde guerre mondiale, de nouveaux mécanismes sont à inventer, parmi lesquels un contrôle citoyen avec la mise en place d’une protection internationale pour les lanceurs d’alerte.

Il n’est pas besoin, comme on le sait, d’armement nucléaire pour tuer massivement. Mais l’attrait pour ces armes de destruction massive est tel qu’il semble impossible d’en freiner la prolifération, malgré le lourd tribut déjà payé par les pays engagés dans la course folle. Outre le coût financier et humain qui aurait pu trouver des utilisations plus pacifiques, la fascination pour cette arme a fait que tout était permis. Partout, des populations – souvent des minorités ethniques et des appelés du contingent – ont été exposées sciemment aux essais nucléaires atmosphériques. Aux Etats-Unis, près 9.000 cobayes humains ont été, à leur insu, victimes d’expérimentations médicales visant à étudier l’influence des radioéléments. Nombre d’entre eux étaient des enfants. En URSS, l’infrastructure nucléaire était construite par des prisonniers des camps de détention spéciaux. L’environnement a aussi été sacrifié et certains sites ne peuvent plus être réhabilités. C’est bien là l’ironie suprême de la course à l’arme nucléaire, qui sous couvert d’apporter la sécurité absolue à chacun, n’aura conduit qu’à réduire la sécurité de tous.

David Boilley

Bibliographie :

  • Dominique Lorentz, Affaires atomiques, Les arènes, 2001
  • Jean Bacon, Les Saigneurs de la guerre : Du commerce des armes, et de leur usage, Les Presses d’aujourd’hui, 1981 et Phébus 2003.
  • Sven Lindqvist, Maintenant tu es mort ; Histoire des bombes, Serpent à plumes 2002
  • Conférences Pugwash sur la science et les affaires mondiales, Eliminer les armes nucléaires ; Est-ce souhaitable ? Est-ce réalisable ?, Transition, 1997
  • André Gsponer et Jean-Pierre Hurni, Fourth generation of nuclear weapons, Technical Report, INESAP, c/o IANUS, Darmstadt University of Technology, D-64289 Darmstadt (mai 1998)
  • Bruno Barrillot, Audit atomique, éd. du CRDPC, 1999.
  • Bruno Barrillot, L’héritage de la bombe, éd. du CRDPC, 2002.
  • Stephen I. Schwartz et al, Atomic audit, Brookings Institution Press mai 1998
  • Eileen Welsome, The Plutonium Files: America’s Secret Medical Experiments in the Cold War, Dial Press 1999
  • Kenzaburô Oé, Notes sur Hiroshima, Gallimard 1996

dicodico2Autres textes du dictionnaire des risques :

Ancien lien

La Hague, fille aînée du nucléaire

David Boilley, S!lence, janvier 2002, remis à jour le 27 mars 2002.


Presqu’île au bout de la presqu’île du Cotentin, La Hague est aujourd’hui plus connue pour ses installations nucléaires que pour la beauté de ses paysages. L’usine de retraitement des combustibles irradiés est la plus célèbre. Fleuron de la technologie nationale que nous exportons jusqu’au Japon, elle fait la fierté de la plupart des élus locaux qui sont aussi satisfaits par la manne financière qu’elle leur procure. Un centre de stockage de déchets radioactifs fermé depuis 1994, la jouxte. Pour le CEA, qui en a eu la tutelle durant toute sa phase active, « le site de la Manche, après vingt-cinq ans de bons et loyaux services, figure désormais comme une référence technique internationale dans le stockage des déchets »[1]. L’arsenal de Cherbourg, où sont fabriqués nos sous-marins nucléaires, n’a pas à rougir. En effet, la force océanique stratégique se voit confier la majeure partie des armes nucléaires stratégiques françaises. Depuis août 2000, Le Redoutable, qui a effectué sa dernière plongée en 1991, a commencé une nouvelle vie en étant le pôle d’attraction de la future cité de la mer de Cherbourg. Enfin, les deux réacteurs de Flamanville, à 20 km à vol d’oiseau vers le Sud viennent renchérir un département dont les deux tiers de la taxe professionnelle vient du nucléaire. Sans aucun doute, la région participe au rayonnement de la France dans le monde.

Arrières-pensées militaires

Le retraitement des combustibles irradiés pour en extraire du plutonium est une technologie militaire qui a été civilisée afin de la rendre acceptable et exportable. Pas un pays ne s’y est intéressé sans arrières-pensées militaires. En exportant cette technologie dans de nombreux pays, la France est au cœur du processus de prolifération [2]. « Pour palier une hypothétique défaillance de l’usine chimique d’extraction du plutonium [militaire] de Marcoule, il a été décidé de construire au Cap de La Hague une deuxième unité de traitement des combustibles irradiés ; elle servira d’usine de secours et permettra aussi d’y séparer une fraction du plutonium produit dans les réacteurs E.D.F. » [3]. La première usine de Marcoule est arrêtée depuis 1992 et est en cours de démantèlement. Il y a actuellement trois usines de retraitement à La Hague, dont une est quasiment arrêtée depuis 1994. Pour Robert Galley, à l’origine du choix de l’implantation, « le site de La Hague présentait une particularité unique en France […], s’il y avait un incendie […] 270° de vents portraient vers la mer » [4]. La population locale ne sera jamais consultée et les élus locaux avertis dans la nuit qui précède l’annonce à la presse [5]. Malheureusement pour l’exploitant, lors de l’incendie du silo en 1981, les radio-éléments ne se sont pas arrêtés au grillage de l’usine [6]. En février 1970, suite à une panne générale d’électricité dans le Nord-Cotentin, on a frôlé une catastrophe qui aurait pu avoir des conséquences bien au-delà de la Normandie. Mais même en fonctionnement normal, les rejets de l’usine ne sont pas sans inquiéter la population.

Le Centre Manche

Le Centre de Stockage de la Manche où sont entassés 527 000 m3 de déchets faiblement radioactifs est aussi une source d’inquiétudes [7]. Pour Christian Kernaonet, un ingénieur de l’ANDRA, Agence nationale pour la gestion des déchets radioactifs, maintenant à la retraite, la tranche n°1 doit être reprise car elle menace de s’effondrer : « Durant des années, on a entassé des milliers de fûts métalliques, comme ça, les uns sur les autres, sur une hauteur de dix à quinze mètres ! Pour que cela tienne, on les a maintenus avec une armature faite de blocs de béton et on a rajouté par dessus une couche de terre et d’argile. Assez rapidement, on s’est posé des questions, sans que cela filtre à l’extérieur. Dès 1974-1975, donc quatre ou cinq ans après avoir démarré, on a découvert qu’il y avait des effondrements. Parfois, à la suite d’un week-end où il avait beaucoup plu, on découvrait des affaissements d’un diamètre de sept-huit mètres et de quatre mètres de profondeur. Parfois plus… Logiquement des fûts s’étaient effondrés. D’autres avaient dû éclater sous le poids. [… Le problème, c’est qu’] on a contruit le site dans dalle et sans drainage, et juste au dessus de la nappe phréatique. Une vraie connerie ! » [8]. C’est donc pour « la sécurité des générations futures » qu’il s’est opposé à la fermeture du site : « En ressortant les fûts de la tranche 1, on se serait honoré d’avoir agi par précaution. Sans attendre qu’un groupe écolo quelconque nous fasse péter l’affaire à la figure ». La surveillance du site prévue par l’ANDRA repose essentiellement sur les eaux de percolation récupérées au niveau des drainages. Le problème, c’est que la tranche 1 n’a pas de drainage et les eaux de percolation vont directement dans la nappe phréatique. Si un problème sérieux est détecté aux exutoires, il sera trop tard ! De plus, les nappes phréatiques étant déjà fortement contaminées par les « incidents » passés, seul un incident majeur pourrait être détecté. Or, au nord du site, la contamination en tritium des eaux souterraines augmente continuellement sans que l’ANDRA ne fournisse aucune explication. Est-ce dû à un apport du Centre Manche ? La volonté de l’exploitant, des autorités et des responsables locaux est de laisser le Centre en l’état. A l’heure où la réversibilité des centres de stockages en profondeur est en débat, le Centre Manche fournit un intéressant cas d’étude. La décision de fermer est-elle réversible ? L’ACRO, Association pour le contrôle de la radioactivité dans l’Ouest, réclame en vain la création d’un groupe de travail ad hoc ouvert aux associations intéressées, incluant Monsieur Kernaonet, qui serait chargé d’étudier l’état de Centre Manche afin de faire des recommandations sur son avenir, puis de les soumettre à la population locale.

Depuis 1995, l’ANDRA tente d’obtenir la fermeture officielle du site et sans la vigilance des associations locales, les déchets seraient définitivement enterrés avec leurs problèmes. Il y a là près de 100 kg de plutonium et des tonnes de métaux lourds ! Lors d’une première enquête publique en 1995, l’ANDRA embauche Pierre Boiron comme expert pour servir d’interlocuteur au président de la commission d’enquête, Jean Pronost. Il se trouve que ce sont deux amis… Malheureusement pour eux, l’ACRO a montré, grâce à des documents internes reçus anonymement, que la réalité du Centre était très éloignée de ce qui était présenté dans le dossier soumis à enquête. Les autorités ont demandé à l’ANDRA de revoir sa copie et une nouvelle enquête publique a eu lieu en 2000. Le président de la nouvelle commission d’enquête était… Pierre Boiron ! Après une tentative de recours à l’amiable du CRILAN, infructueuse, les associations ont boycotté la procédure. Toute décision prise à l’issue de cette enquête est attaquable en justice car cette nomination viole la loi Bouchardeau sur les enquêtes publiques.

Des rejets sous surveillance ?

En 1994, les usines de retraitement ont rejeté en mer 8775 fois plus de radioactivité bêta-gamma (hors tritium) que les deux réacteurs voisins de Flamanville. Ces rejets marquent tout le littoral Normand et peuvent être suivis jusqu’en mer du Nord [9]. En terme d’impact sur la population locale, ce sont les rejets aériens qui dominent actuellement. Si certains radio-éléments comme le tritium (isotope de l’hydrogène) ou le krypton qui est un gaz rare, sont rejetés parce que difficiles à stocker, l’iode 129, quant à lui, est pratiquement entièrement rejeté dans l’environnement parce qu’il s’agirait de la meilleure façon de gérer ce déchet qui a une durée de vie de 17 millions d’années.

La compagnie sait-elle exactement ce qu’elle rejette ? Aussitôt informée de l’incident de rejet atmosphérique qui a eu lieu le 18 mai 2001 à l’usine COGEMA de la Hague, l’ACRO a effectué une campagne de prélèvements autour du site. Les résultats d’analyse ont mis en évidence une contamination importante de l’environnement en ruthénium rhodium 106, radioéléments artificiels, et ont conduit l’ACRO à interroger l’autorité de sûreté nucléaire (ASN) sur la validité du système de mesure des rejets aériens de la Cogéma. En effet, ses calculs montraient que la quantité de ruthénium-rhodium déposée sur l’herbe était largement supérieure à la quantité totale rejetée annoncée par l’exploitant. Une évaluation de cette quantité à l’aide d’un modèle de dispersion dans l’environnement l’avait conduit à estimer que la Cogéma avait rejeté probablement 1000 fois plus que ce qu’elle avait annoncé (14 000 MBq pour 11 MBq déclarés). Dans une lettre reçue à l’ACRO le 24 octobre 2001, l’ASN répond qu’en fonctionnement courant « ce facteur a dû être proche de trois pour la période 1999-2000 et de quatre-cent lors de l’incident » [10]. Un incident similaire qui a eu lieu le 31 octobre a permis à l’ACRO de montrer que le système de mesure de l’autre cheminée de rejet était également défaillant. Les relevés trimestriels publiés par l’exploitant ne font pas apparaître les contaminations anormalement élevées en ruthénium-rhodium détectées à l’issue des ces incidents. Par le passé, l’ACRO avait déjà épinglé la Cogéma sur sa « transparence » : en épluchant 5 années de publication de sa plaquette grand public, elle avait relevé 29 « erreurs » qui tendaient toutes à sous estimer la pollution [11]. Ce goût du secret en matière d’environnement peut cacher des lacunes plus graves : les mesures dans l’environnement du carbone 14 et de l’iode 129 rejetés en grande quantité par l’usine de la Hague ne datent respectivement que de 1996 et 1991. Pourtant ces deux radioéléments contribuent de façon significative à la dose subie par la population.

Le rôle de l’ACRO

Les rejets des installations nucléaires sont soumis à différents contrôles de la part de plusieurs organismes officiels et des exploitants eux-mêmes. L’intérêt de ces mesures de la radioactivité en matière de santé publique est évident. Pourtant, la population directement concernée n’est pratiquement pas informée des résultats de cette surveillance. Il est impossible à un citoyen d’obtenir des données exhaustives sur les mesures faites près de chez lui, tout ce qu’il peut espérer, ce sont des moyennes. C’est pourquoi, l’ACRO, depuis sa création après la catastrophe de Tchernobyl, effectue une surveillance citoyenne régulière de l’environnement local et s’engage à publier toutes ses données. L’association a dû subir de nombreuses pressions et des mises en cause publiques pouvant aller jusqu’au dépôt de plainte de la part des exploitants, mais après quinze ans de fonctionnement et de batailles, la fiabilité de son laboratoire d’analyse n’est plus remise en cause. C’est très important, car si les exploitants peuvent sous-estimer sans vergogne l’impact de leurs rejets, l’ACRO n’a pas le droit à l’erreur pour rester crédible. Le laboratoire est maintenant accrédité d’une qualification technique délivrée par le Ministère de la santé.

Gérer un laboratoire d’analyse fiable avec un personnel qualifié est très contraignant pour une association et cela coûte très cher. Les seuls dons ne suffisent pas et l’association doit trouver des partenaires, comme les agences de l’eau, des commissions locales d’information ou des collectivités territoriales qui financent certaines de ses études. Malgré tout, l’ACRO se dit indépendante car sans l’implication de nombreux bénévoles, elle ne pourrait pas exister. Le manque chronique de ressources peut parfois être dramatique pour l’association qui a failli mettre la clé sous la porte en septembre 2000. C’est pourquoi, le soutien financier et l’implication d’un plus grand nombre d’adhérents est indispensable à sa survie.

La Hague : danger zéro ?

La publication par le Professeur Viel d’études épidémiologiques mettant en évidence une augmentation du nombre de leucémies chez les jeunes vivant autour de l’usine de retraitement de La Hague et la relation significative avec la fréquentation des plages soit par les mères pendant leur grossesse (risque multiplié par 4,5) ou par les enfants eux-mêmes (risque multiplié par 2,9) a suscité une forte émotion dans la région [12]. Comme souvent, c’est le donneur d’alerte qui a été mis en cause plutôt que le pollueur. D’autres études sont venues conformer cette augmentation depuis [13]. Constitué de manière spontanée à la suite des travaux de Jean-François Viel, le collectif des Mères en Colère milite pour une information objective, transparente et indépendante. Elles tentent par tous les moyens, pétitions, manifestations et participation aux commissions officielles, d’établir un dialogue avec tous les représentants des industries concernées afin de réfléchir collectivement aux moyens de répondre aux inquiétudes sociales et environnementales suscitées par cette industrie qui fait vivre des milliers de familles et toute une région, au mépris des sentiments de rejet d’une frange de la population. Leurs interventions ont permis d’apporter une note d’humanité, de sensibilité et de réalisme dans un contexte où les décisions économiques et politiques sont prises par des hommes, en faisant abstraction de tous les problèmes environnementaux et psychologiques que peut entraîner une telle mono-industrie. Pour les Mères en Colère, le risque engendré par le retraitement n’est pas acceptable dans la mesure où il porte préjudice à l’environnement et à la santé de leurs enfants. Ce combat demande beaucoup d’énergie et d’abnégation, mais les échanges entre femmes ont permis d’exprimer une anxiété qui était latente dans beaucoup de foyers. Il y a un besoin de s’exprimer sur ce sujet tabou, alors qu’une sorte de loi du silence s’est instaurée au fil des années, imposée par des impératifs économiques. Le Collectif des Mères en Colère répond à cette attente des femmes qui vivent dans cette région en devenant leur porte-parole, ce qui impose de leur être fidèles.

La création, par les Ministres de l’environnement et de la santé, du comité Nord-Cotentin chargé de faire un bilan rétrospectif de 30 années de rejets dans l’environnement par les installations nucléaires de la région, constitue une avancée notable. L’ACRO, qui ne cesse de réclamer une transparence totale en matière d’environnement, n’avait d’autre choix que d’y participer activement. La première partie des travaux, publiée en 1999, est limitée aux seules leucémies et ne permet pas de lever le doute sur l’impact des rejets radioactifs et chimiques. Ce n’était pas sa mission [14]. Pour rassurer, la COGEMA a tenté de « lancer un concept nouveau : ” Le zéro impact pour la santé “, en agissant sur le niveau des rejets de nos activités » explique sa PDG. « Pour cela, nous retenons les critères des experts internationaux, en particulier ceux de la CIPR (Commission internationale de protection contre les rayonnements ionisants). Pour eux, à 30 microsieverts – unité qui mesure les conséquences biologiques de la radioactivité sur l’organisme – par personne et par an, il n’y a pas de risque pour la santé. »  Le problème, c’est que la CIPR a démenti : « Une telle affirmation serait en contradiction avec l’hypothèse de la publication n°60 et de nombreux autres rapports d’une relation linéaire et sans seuil entre la dose et les effets à faible dose. Mon impression est qu’il y a eu une incompréhension de la position de la CIPR. » [16] L’enjeu est grand, car si chaque radiation reçue a un impact, la législation impose que les pratiques entraînant une exposition aux rayonnements ionisants soit justifiées « par leurs avantages économiques, sociaux ou autres par rapport au détriment sanitaire qu’ils sont susceptibles de provoquer » [17].

Retraiter ou pas retraiter ?

Economiquement, la filière plutonium n’est pas rentable comme l’a montré le rapport du Commissariat au plan signé par le Haut-Commissaire à l’Energie Atomique [18]. Mais peu importe si le « recyclage » du plutonium peut avoir un intérêt écologique. L’Agence pour l’Energie Nucléaire de l’OCDE a montré que si l’on retraitait tous les combustibles irradiés et recyclait tout le plutonium extrait, on ferait une économie d’uranium de 21% [19]. Etant donnée la surproduction d’électricité nucléaire en France, il y a des moyens plus simples pour économiser les ressources de la planète ! Surtout que dans les faits, seuls les deux tiers du combustible usé qui sort des centrales françaises est retraité et seulement 50% environ du plutonium extrait a été « recyclé ». Quant à l’uranium, qui est aussi extrait lors du retraitement, le taux de « recyclage » est inférieur à 10%. [20]

Dénoncé depuis toujours par les associations écologistes, le retraitement fait partie des dogmes qui ont fait leur temps, même dans certains milieux nucléocrates. Au niveau international, il est aussi sur la sellette. La déclaration de Sintra (Portugal, 1998) de la réunion ministérielle de la convention OSPAR [21] engage les états signataires à faire en sorte que « les rejets, émissions et pertes de substances radioactives soient, d’ici l’an 2020, ramenés à des niveaux tels que, par rapport aux niveaux historiques, les concentrations additionnelles résultant desdits rejets, émissions et pertes soient proches de zéro. » Cette contrainte a conduit à la déclaration de Copenhague (Danemark, 2000) demandant la mise « en œuvre l’option ” non-retraitement ” (par exemple par entreposage à sec) pour la gestion des combustibles nucléaires usés dans des installations appropriées ». La France et la Grande-Bretagne, seuls pays concernés, se sont abstenus. Si ces deux pays s’accrochent au retraitement, c’est pour garder un savoir faire et une structure industrielle indispensables à long terme au niveau militaire. L’exception américaine avec arrêt du retraitement il y a 25 ans environ ne doit pas faire illusion : il est maintenant officiellement reconnu que la Grande-Bretagne a fourni 5,4 tonnes de plutonium aux Etats-Unis entre 1958 et 1979 en échange de tritium et d’uranium enrichi [22]. Se sont-ils aussi fourni ailleurs ? Le plan Bush sur l’énergie prévoit la relance du retraitement.

En commandant le 28 juillet 2000 un quatrième sous-marin nucléaire lanceur d’engins de nouvelle génération, Le Terrible, et surtout en développant un nouveau missile, le M51, aussi prévu pour 2008, la France viole le traité de non-prolifération dont l’article 6 stipule : « chacune des parties au traité s’engage à poursuivre de bonne foi des négociations sur des mesures efficaces relatives à la cessation de la course aux armements nucléaires à une date rapprochée et au désarmement nucléaire, et sur un traité de désarmement général et complet sous contrôle international strict et efficace ». Article, hélas, sans aucune échéance précise ni mesure contraignante. [23] Une campagne d’interpellation, « Dites NON au quatrième sous-marin nucléaire ! » a été lancée par le MAN, Stop-Essais et le Mouvement de la Paix [24].

La fermeture des usines de retraitement n’est pas sans créer de problèmes sociaux. La baisse de l’activité de l’usine est mise sur le dos des écologistes. L’accueil réservé à la tête de liste des verts aux élections européennes, qui a été obligé de passer sous les fourches caudines syndicales par la direction de l’usine, laisse présager le pire. Mais l’arrêt du retraitement ne signifie pas l’arrêt de l’activité, car les déchets nucléaires demeurent. En particulier, de grandes quantités doivent être reprises pour être conditionnées.

Non-retour à la case départ ?

Actuellement, la moitié de l’activité du centre de La Hague est destinée aux combustibles étrangers, avec pour principaux clients, l’Allemagne et le Japon, pays qui possèdent toute la technologie nécessaire à la fabrication de l’arme nucléaire. Au Japon, le plutonium de La Hague, « recyclé » sous forme de combustible MOx, attend dans les piscines de déchets nucléaires l’autorisation d’être « brûlé ». Tout un symbole… Mais verra-t-on un jour le retour de tous les déchets étrangers vers leur pays d’origine ? L’article 3 de la loi de décembre 1991 stipule que « le stockage en France de déchets radioactifs importés, même si leur retraitement a été effectué sur le territoire national, est interdit au-delà des délais techniques imposés par le retraitement ». En fait, cet article est déjà violé car on entrepose à la Hague des déchets technologiques faiblement ou moyennement radioactifs, issus du retraitement, qui auraient pu être renvoyés dans leur pays d’origine depuis longtemps. Sans parler des déchets des premiers contrats étrangers de la Cogema, pour lesquels il n’existe aucune clause de retour. A la place, la Cogema espère renvoyer 5 % de déchets vitrifiés supplémentaires, plus compacts, et garder les autres types, plus volumineux. Les quotas de radioactivité devraient être respectés, mais pas ceux de volume. BNFL, le concurrent britannique, offre déjà officiellement ce service… Un tri similaire a déjà commencé : sur le centre de stockage de la Manche, les déchets technologiques stockés sont dix fois plus volumineux que ceux en attente d’un renvoi éventuel [25].

En 1994, la loi allemande a changé, autorisant soit le retraitement soit l’enfouissement des combustibles irradiés. Les compagnies ont donc renégocié leurs contrats avec COGEMA et BNFL. Selon des experts proches des agences de sûreté nucléaire qui ont vu les contrats, les nouveaux termes autorisent ces compagnies à entreposer leur combustible irradié dans les usines de retraitement de La Hague et de Sellafield en Grande-Bretagne pendant 25 ans avant de décider si elles le feront retraiter ou non. Si elles ne le font pas retraiter, le combustible irradié sera rapatrié en Allemagne, des frais d’entreposages seront payés, mais aucune pénalité n’est prévue. Ces contrats concernent le combustible irradié produit jusqu’en 2005 avec une possible extension jusqu’en 2015 [26]. D’usine de retraitement, le site est en train de devenir un centre d’entreposage international, Cogéma allant jusqu’à accepter des déchets australiens pour lesquels elle n’a aucune autorisation de retraitement. La loi de 1991 ne contient malheureusement aucune sanction en cas d’infraction et n’a pas reçu de décrets d’application. L’ACRO condamne cette politique du fait accompli.

Avant même l’arrivée du combustible nucléaire australien, la Cogéma a assigné en référé Greenpeace devant le tribunal de grande instance de Cherbourg et demande de « faire interdire à Greenpeace ainsi qu’à toute personne se réclamant du mouvement Greenpeace de s’approcher à moins de 100 m des convois de combustible australien et ce sous astreinte de 500.000 F par infraction constatée ». Cette affaire montre le peu de cas que la compagnie fait de la liberté d’expression et de manifestation. Mais Greenpeace a retourné le référé en demandant à la Compagnie de prouver qu’elle avait bien l’autorisation de retraiter ces combustibles étrangers. S’en est suivi un bras de fer juridique où l’association a obtenu une interdiction du débarquement des déchets australiens. La Cogema a fait appel et a obtenu gain de cause auprès de la cour d’appel de Caen. Greenpeace a de nouveau déposé une assignation à jour fixe dans laquelle elle attaque la Cogema sur le fond du dossier. L’affaire est en cours. Mais ce sont surtout les actions spectaculaires de l’organisation qui ont permis que les médias s’intéressent à La Hague et qui marquent l’opinion. Ainsi à la même époque, à cause de la présence d’une poignée de militants de Greenpeace, le départ de combustibles MOx vers le Japon était accompagné d’un dispositif composé notamment de policiers du RAID, d’unités du Groupement d’intervention de la police nationale, d’un Elément Léger d’Intervention (ELI) de la gendarmerie mobile, des renseignements généraux, des commandos marine et d’une compagnie républicaine de sécurité (CRS). Malgré cela, le 19 janvier 2001, trois canots pneumatiques de l´organisation ont réussi à rentrer dans le port de Cherbourg, lâchant quatre plongeurs qui ont brandi des écriteaux dénonçant le MOx avant d´être appréhendés [27].

Au total, l’Allemagne doit encore rapatrier l’équivalent de 166 emballages de type “Castor” contenant des déchets hautement radioactifs, dont 127 en provenance de La Hague et 39 en provenance de Sellafield, selon le ministère de l’Environnement allemand. Sachant qu’un transport de déchet comprend en général six emballages Castor, il faudrait encore 14 ans, à raison de deux transports par an, pour rapatrier la totalité du stock de déchets allemands à l’étranger. A cela s’ajoutent les déchets faiblement et moyennement radioactifs oubliés par les autorités et la presse quand elles parlent du sujet. Malgré ces retours difficiles, la Cogéma espère accueillir une dizaine de convois de combustibles irradiés allemands par an. Le Réseau Sortir du Nucléaire dénonce à ce propos un marché de dupe. Aucun retour n’est prévu pour l’instant vers la Belgique, les Pays-Bas, la Suède…

Un régime de complaisance ?

Pendant l’été 2000, la France a accueilli dans la plus grande discrétion quatre transports de déchets nucléaires allemands vers La Hague. Il s’agit d’un stock de rebuts de MOx restant à l’usine d’Hanau (dans le Hesse), une usine de fabrication de Mox à l’arrêt depuis 1991. Suite à cette affaire, la Cogéma se retrouve assignée en référé par Didier Anger, conseiller régional Vert de Basse-Normandie et le CRILAN. Leur avocat s’appuie sur une lettre d’André-Claude Lacoste, directeur de la sûreté des installations nucléaires qui assure que “la Cogema n’est actuellement pas en possession d’une autorisation de traiter les lots d’assemblages en provenance de Hanau”. Mais lors de l’audience en référé, la compagnie a notamment insisté sur l’irrecevabilité du CRILAN en tant qu’association agréée pour se pourvoir en justice. Elle a été suivi par le tribunal, le comité n’ayant pas dans ses statuts l’autorisation de se pourvoir en justice pour ce cas précis. Didier Anger a lui aussi été débouté sur la forme. Le CRILAN a depuis changé ses statuts et peut se pourvoir en justice. Devant faire face à des manifestations violentes d’employés de la Cogéma, c’est sous protection policière que les représentants du CRILAN ont dû accéder au Tribunal lors de l’audience du 20 mars 2001 [28].

La création du CRILAN témoigne d’un désir d’une partie des habitants du Nord-Cotentin et d’ailleurs de lutter contre la nucléarisation forcenée de la presqu’île. L’association veille particulièrement à la légalité des décisions prises, au respect des lois et a entamé, pour ce faire, des luttes juridiques contre EDF, l’ANDRA et la Cogéma. En particulier, le 11 janvier 1999, elle a obtenu la mise en examen de la Cogéma pour mise en danger de la vie d’autrui. Les plaintes, déposées contre X en janvier 1994, portaient sur le non-retour des déchets étrangers. Mais le plus dure reste à faire, obtenir le débat en audience publique. La lutte juridique n’est pas une fin en soi, elle permet seulement de mettre en évidence que le nucléaire n’a jamais fait bon ménage avec l’état de droit [29].

Nucléaire et démocratie

Si le nucléaire est insoluble dans la démocratie, c’est particulièrement flagrant dans le Nord-Cotentin. Dans les années 1980 on doit à la CFDT, fortement impliquée dans les problèmes de société à cette époque, la vulgarisation à grande échelle des problèmes posés par l’ensemble de la filière [30]. Localement le syndicat du site de la Hague, majoritaire sur l’établissement, dénonce les conditions de travail dans les zones contaminées dans un film choc : “Condamnés à réussir” et informe les populations locales des incidents du site ayant un impact hors usine sur l’environnement. Cette époque est révolue et de nos jours, seules quelques associations militantes tentent d’organiser un débat public sur un sujet encore tabou. Lors de crises, elles deviennent les boucs-émissaires par lesquels le mal est arrivé. Et les industriels n’hésitent pas, par syndicats, associations complaisantes ou politiques interposés à jeter l’opprobe sur les contestataires. Pourtant, la contestation est légitime car contrairement aux risques naturels, les risques techno-scientifiques résultent de choix effectués par une poignée d’individus, alors que c’est l’ensemble de la population qui trinque en cas de problèmes. Toute crainte est qualifiée d’irrationnelle par les experts assermentés. A qui appartient la charge de la preuve ? Aux contestataires qui doivent prouver l’existence du risque ou à l’industrie et à l’administration qui doivent prouver et non affirmer l’absence de danger ? Et comment contester quand on a plus ou moins participé – ou profité comme parent d’un travailleur du nucléaire – à la construction ou au fonctionnement de la cage dans laquelle on est enfermé et que l’on est complice du mal qui peut toucher ses propres enfants ? En forçant le débat sur des questions excessivement complexes et en le portant sur la place publique, les associations citées font un travail héroïque. Pour certains militants locaux, sans elles, il ne serait pas possible de vivre dignement à La Hague [31].


[1] Le Commissariat à l’Energie Atomique, Découvertes Gallimard/CEA, 1995

[2] Lire à ce sujet Affaires atomiques, Dominique Lorentz, Les Arènes, 2001.

[3] L’aventure atomique, Bertrand Goldschmidt, Fayard, 1962. L’auteur a été un des dirigeants du CEA.

[4] In Atomes crochus, Rémi Mauger, FR3, 2000

[5] Lire La presqu’île au nucléaire, Françoise Zonabend, Odile Jacob, 1989

[6] Il faudra attendre 1999 pour qu’un bilan rétrospectif de l’impact cet accident soit réalisé et rendu public : Estimation des doses et du risque de leucémie associé, Groupe Radioécologie Nord-Cotentin, Rapport du groupe de travail n°4, Annexe 11, 1999. http://www.ipsn.fr/nord-cotentin

[7] Le C.S.M., Centre Sans Mémoire ?, hors série n°1 de l’ACROnique du nucléaire, décembre 1999. Entièrement consacré au Centre Manche.

[8] Toutes les citations sont extraites d’une interview à France-Soir du 17 avril 2000

[9] Voir Qualité radiologique des eaux marines et continentales du littoral normand, rapport d’étude ACRO/Agence de l’eau Seine-Normandie de juillet 1999 et l’ACROnique du nucléaire n°50, septembre 2000 (4 euros).

[10] Tous les détails de cette affaire sont ici.

[11] L’état de l’environnement dans la Hague, ACROnique du nucléaire n°28, mars 1995 et Silence n°197, novembre1995.

[12] Voir La santé publique atomisée, J.F. Viel, La Découverte, 1998.

[13] Rayonnements ionisants et santé : mesure des expositions à la radioactivité et surveillance des effets sur la santé, Alfred Spira et Odile Bouton, La Documentation Française, 1998 ; A-V Guizard et al, Journal of Epidemiology and Community Health n°55, juillet 2001.

[14] Travaux du groupe radio-écologie Nord-Cotentin : le doute subsiste sur les leucémies, ACROnique du nucléaire n°47, décembre 1999. L’intégralité de ces travaux est disponible auprès de l’IPSN ou en ligne http://www.ipsn.fr/nord-cotentin

[15] Interview de Anne de Lauvergeon, PDG de la COGEMA, dans Le Monde du 26 octobre 1999.

[16] Lire La Hague Danger zéro ?, David Boilley, Cahier de l’ACRO n°2, juin 2001.

[17] Directive EURATOM 96/29 publiée au JOCE n° L 159 du 29/06/1996 p. 0001 ? 0114 (à télécharger au format pdf). Cette directive aurait dû être traduite en droit français avant le 13 mai 2000.

[18] Etude économique prospective de la filière électrique nucléaire, rapport au gouvernement de J.M. Charpin, B. Dessus et R. Pellat, juillet 2000. Une synthèse et critique par B. Laponche a été publiée dans La Gazette nucléaire n°185/186 d’octobre 2000 (GSIEN, 2, rue François Villon, 91 400 Orsay, tél. : 01 60 10 03 49, fax. : 01 60 14 34 96).

[19] Les incidences radiologiques des options de gestion du combustible nucléaire usé, une étude comparative, AEN/OCDE, 2000. Les calculs de l’étude montrent que si la dose collective de la population vivant autour des mines et de ses travailleurs pourrait ainsi être réduite de 21%, c’est largement compensé par la dose reçue par la population vivant autour de l’usine de retraitement et ses travailleurs. Comme dans les faits seule une partie du plutonium est « recyclé », l’option retraitement est défavorable en terme de dose.

[20] Le recyclage des matières nucléaires : mythes et réalités, WISE Paris, mai 2000, http://www.wise-paris.org. (Télécharger le rapport au format pdf)

[21] Convention pour la protection du milieu marin de l’Atlantique du nord-est, http://www.ospar.org

[22] Plutonium and Aldermaston ? an historical account, UK Ministry of Defence (2000).

[23] La France et la prolifération nucléaire, les sous-marins nucléaires de nouvelle génération, Bruno Barrillot, observatoire des armes nucléaires françaises (Lyon) 2001, http://www.obsarm.org.
Voir aussi, Vers une quatrième génération d’armes nucléaires ?, David Boilley, ACROnique du nucléaire n°46, septembre 1999.

[24] MAN, 114 rue de Vaugirard, 75006 Paris, tél. 01 45 44 28 25, fax. 01 45 44 57 12, http://manco.free.fr/ ;
Stop Essais, 114 rue de Vaugirard, 75006 Paris ;
Mouvement de la Paix, 139 bd Victor Hugo, 93400 St Ouen, tél. 01 40 12 09 12, fax : 01 40 11 57 87, http://www.mvtpaix.org

[25] Ces déchets nucléaires dont on ne sait que faire, David Boilley, Le Monde Diplomatique, janvier 1998 et Manière de voir n°38, mars-avril 1998.

[26] Plutonium. Can Germany swear off?, Mark Hibbs, The Bulletin of the Atomic Scientists, mai/juin 2001.

[27] Lire Départs médiatiques et arrivées secrètes à l’usine Cogema de La Hague, extrait de la revue de presse de l’ACROnique du nucléaire n°53, juin 2001

[28] Ibidem

[29] Lire Nucléaire et état de droit n’ont jamais fait bon ménage…, Paulette Anger, l’ACROnique du nucléaire n°48, mars 2000.

[30] Voir le Dossier électronucléaire, Sciences, Points Seuil, éditions de 1975 et 1980.

[31] Lire à ce sujet les actes des troisièmes rencontres ACRO, nucléaire et démocratie, publiées dans l’ACROnique du nucléaire n°42, septembre 1998. En particulier, Est-il raisonnable d’avoir peur du nucléaire ?, par Yves Dupont et L’épidémiologie, entre science et pouvoir, par Jean-François Viel.

Ancien lien

Départs médiatiques et arrivées secrètes à l’usine Cogema de La Hague

Extrait de la revue de presse de l’ACROnique du nucléaire n°53, juin 2001


Bras de fer entre la COGEMA et Greenpeace à propos d’un convoi maritime à destination du Japon de combustible Mox fabriquée à l’usine Belgonucléaire de Dessel (Belgique). L’association estime cette cargaison à haut risque, car elle renferme 220 kg de plutonium, de quoi fabriquer une vingtaine de bombes atomiques. Le plutonium contenu dans le MOX n’est pas de qualité militaire, rétorque Claude Jaouen, directeur adjoint de COGEMA sans plus d’arguments. Pourtant, lors de ces missions, les navires sont lourdement armés. En juillet 1999, lors d’un précédent voyage, le Pacific Pintail et le Pacific Teal étaient équipés de canons de 30 mm et accompagnés de commandos de marine. Au Japon aucun réacteur n’est autorisé à fonctionner avec ce type de combustible.

La police est intervenue à Cherbourg pour déloger des manifestants de Greenpeace qui bloquaient l’accès à la gare maritime. Les manifestants ont été appréhendés et un abri de parpaings qu’ils avaient construit sur la voie a été déblayé à l’aide d’un bulldozer. Trois militants, ont été interpellés et mis en examen pour “mise en danger de la personne humaine, destruction de biens publics et obstruction à la circulation ferroviaire”. Une autre action menée parallèlement par Greenpeace à Valognes, toujours dans la Manche, se poursuivait au même moment. L’organisation écologiste a été assignée en référé au tribunal de Cherbourg par la Cogema et Transnucléaire, sa filiale transport. Les plaignants ont réclamé 100.000 F par infraction constatée si des militants s’approchent à moins de 300 m des bateaux et moins de 100 m du convoi terrestre. Le second référé, déposé par les sociétés BNFL et PNTL, homologues britanniques, à qui Cogema a confié la charge du transport de MOX, concerne Greenpeace international, Greenpeace France et Yannick Rousselet, et demande, selon les mêmes termes, 350.000 F par infraction constatée. (AFP, 13, 14, 15 et 17 janvier 2001 et Libération, 15 janvier 2001)

Le combustible Mox a finalement rejoint directement la gare maritime de Cherbourg sans passer par Valognes le 16 janvier. Les conteneurs étaient protégés par un important dispositif de sécurité, réparti le long du parcours et encadrant le convoi. Le dispositif était composé notamment du policiers du RAID, d’unités du Groupement d’intervention de la police nationale, d’un Elément Léger d’Intervention (ELI) de la gendarmerie mobile, des renseignements généraux, des commandos marine et d’une compagnie républicaine de sécurité (CRS). Pendant ce temps, trois militants de Greenpeace étaient toujours enchaînés à la grille d’entrée routière du terminal ferroviaire de Valognes. Le lendemain, les militants de Greenpeace ont tenté d’empêcher l’arrivée à Valognes d’un convoi de combustibles nucléaires usés en provenance de la centrale de Borselle aux Pays-Bas. (AFP, 16, 17 et 18 janvier 2001)

Coup d´éclat de Greenpeace le 19 janvier à Cherbourg : malgré un important dispositif militaire, trois canots pneumatiques de l´organisation ont réussi à rentrer dans le port à 9 h 30, lâchant quatre plongeurs qui ont brandi des écriteaux dénonçant le Mox avant d´être appréhendés. Le tribunal de cette ville a, le 17 janvier, enjoint l´association écologiste de ne pas approcher du cargo à quai sous peine d´une amende de 350 000 F. L´association aura néanmoins effectué un baroud d´honneur, ridiculisant les forces armées gardant l´entrée du port. (Le Monde, 20 janvier 2001) Les 14 militants de Greenpeace arrêtés à Valognes lors de l’arrivée du convoi en provenance des Pays-Bas ont été condamnés à des peines d’amendes variant entre 5.000 et 10.000 francs, mais relaxés du chef de mise en danger de la vie d’autrui. L’avocat de la Cogema avait demandé 50.000 francs de dommages et intérêts au titre du préjudice moral subi par la compagnie et le substitut du procureur de Cherbourg avait requis 12 mois de prison avec sursis et 5.000 francs d’amende à l’encontre des militants de l’organisation écologiste. Trois des prévenus ont été condamnés pour “dégradation de biens publics” et à des amendes de 10.000 francs chacun. Ils devront également verser environ 40.000 francs de dommages et intérêts, notamment à la Cogema et à la mairie de Valognes. Les onze autres prévenus, condamnés pour “entrave à la circulation ferroviaire”, ont écopé d’amendes de 5.000 francs chacun. (AFP, 2 février 2001)

« En règle générale les organisations militantes ne sont pas très argentées, explique Bruno Rebelle, Directeur de Greenpeace France. L’essentiel de leurs ressources est affecté à l’action de terrain, au lobbying, à l’élaboration de dossiers techniques solides, base indispensable des interpellations qu’elles conduisent. Aussi leurs réserves financières sont rarement confortables. Les autorités et les capitaines d’industrie, qui sont souvent la cible de ces organisations, ont vite compris qu’il y avait là un point de faiblesse qu’ils pouvaient tourner à leur avantage. Le 16 janvier 2001, Greenpeace est une nouvelle fois condamnée à l’amende avant même d’avoir effectivement entravé les activités de la Cogéma – Compagnie générale des matières nucléaires -. Cette fois le tribunal va bien au delà de la sanction demandée, en portant la peine d’amende de 100.000 FF à 350.000 FF. L’organisation écologiste rappelle que l’article 5 du Code de procédure pénale stipule que “le juge doit se prononcer sur tout ce qui est demandé et seulement ce qui est demandé”. On peut, dès lors, s’interroger, face à une telle position : la justice n’outrepasse-t-elle pas sa mission en protégeant les intérêts privés de l’industrie nucléaire au dépend de la préservation de la liberté d’expression et de contestation ? »

Sydney : un convoi transportant une cargaison de déchets nucléaires dans les rues de Sydney a été escorté par la police jusqu’à un bateau à destination de la France, en dépit des protestations d’organisations écologistes. Cela a aussi irrité la Nouvelle-Zélande. Le ministre des Affaires étrangères a estimé que son pays n’avait pas reçu d’informations suffisantes ajoutant “que la Nouvelle-Zélande voulait un système spécifique de notification, l’application des plus grandes mesures de sécurité possibles ainsi que l’assurance de compensations éventuelles”. Il a également indiqué que “son pays était opposé à tout passage de bateaux contenant des matériaux nucléaires près de ses côtes”. Il a précisé qu’il n’était pas envisagé que ce bateau y passe. La cargaison de combustible MOX en provenance de Cherbourg et à destination du Japon, doit en revanche traverser la mer de Tasmanie pendant la saison des cyclones dans cette région. (AFP, 23 janvier 2001) Le combustible irradié australien envoyé en France est issu d’un réacteur de recherche. Il s’agit de 360 “éléments combustibles usés”, transportés dans cinq emballages de 20 tonnes chacun, sur 1.300 éléments prévus. Un premier transport a déjà eu lieu entre novembre 1999 et janvier 2000. Le contrat de retraitement de ces matières a été avalisé par un échange de lettres entre les gouvernements français et australien daté du 27 août 1999, mais les usines de la Hague ne sont pas autorisées à retraiter ce combustible d’un type particulier. Son entreposage en France pourrait donc être assimilé à un stockage. Or, la loi du 30 décembre 1991 sur la gestion des déchets radioactifs n’autorise la présence en France de déchets étrangers que s’ils sont destinés au retraitement : son article 3 dispose en effet que ” le stockage en France de déchets radioactifs importés, même si leur retraitement a été effectué sur le territoire national, est interdit au-delà des délais techniques imposés par le retraitement. ” Même sans autorisation, la COGEMA affirme que le combustible usé sera retraité et conditionné par l’usine de La Hague, avant d’être renvoyé en Australie “pour entreposage et stockage définitif”. (Le Monde, 6 mars 2001 et AFP 9 mars 2001)

Allemagne : Selon un communiqué de presse de Matignon, le Premier ministre français et le chancelier allemand se sont mis d’accord sur la reprise des transports des déchets nucléaires entre les deux pays. “Un premier retour de déchets vitrifiés vers l’Allemagne aura lieu à la fin du mois de mars ou début avril. Alors pourra reprendre le cours normal des transports vers la France des combustibles usés provenant des centrales nucléaires allemandes, qui seront traités à La Hague (Manche), puis réexpédiés vers l’Allemagne”, précise le communiqué en citant un accord établi “sur la base des conclusions du groupe de travail mis en place à la suite du sommet de Vittel en novembre dernier.” Il a été convenu que d’autres transports seraient organisés chaque année, au rythme minimum de deux transports par an”. (AFP, 1er février 2001) Cogéma se réjouit parce l’Allemagne représente 20 % du chiffre d’affaires de La Hague. Celle-ci doit encore livrer 2 000 tonnes de combustibles à retraiter. Soit près des deux tiers de l’activité industrielle du site normand dont le niveau de charge n’est plus aussi florissant que par le passé. (Ouest-France 2 février 2001)

Transports secrets

Pendant l’été 2000, la France a accueilli dans la plus grande discrétion quatre transports de déchets nucléaires allemands vers La Hague. Selon Wise-Paris, ces importations découlent d’un contrat signé en octobre 1997 entre la Cogema et DWK, un consortium de compagnies allemandes d’électricité. Il prévoyait d’évacuer et de retraiter un stock de rebuts de Mox restant à l’usine d’Hanau (dans le Hesse), une usine de fabrication de Mox à l’arrêt depuis 1991. Les autorités allemandes ont autorisé une série de quinze transports avant le milieu de l’année 2001. Onze resteraient donc à effectuer. La Cogema ne dément pas ces informations mais précise qu’il s’agit de combustible neuf, au sens où il n’a pas été irradié et qu’elle va le retraiter, comme elle le fait pour les rebuts de l’usine française Melox. En fait, le statut des matériaux importés est très discutable. Ils ont été façonnés à partir d’un stock de rebuts de fabrication de Mox, comprenant environ 840 kg de plutonium, et accumulés dans l’usine de Hanau entre 1969 et 1991, ainsi que d’environ 60 kg de plutonium liquide provenant d’un réacteur de recherche de Karlsruhe, également arrêté. Son directeur, Helmut Rupar, indique au Monde que le matériel en cause “constitue un déchet qui ne peut être utilisé comme combustible. Il comprend beaucoup d’impuretés, surtout de l’américium.” Le plutonium 241 se décompose en effet, sur une période assez courte (quatorze ans) en américium 241, un élément qui présente une radioactivité alpha et gamma importante, et qui n’a pas d’utilisation. L’affaire est d’autant plus étonnante que la Cogema n’a pas reçu l’autorisation de retraiter ces matériaux dans ses usines de la Hague. Rappelons que la loi de 1991 interdit le stockage de déchets nucléaires étrangers en France. (Le Monde, 14 février 2001) Suite à cette affaire, la Cogéma se retrouve assignée en référé par Didier Anger, conseiller régional Vert de Basse-Normandie et le CRILAN (Comité de réflexion, d’information et de lutte anti-nucléaire). Leur avocat s’appuie sur une lettre d’André-Claude Lacoste, directeur de la sûreté des installations nucléaires qui assure que “la Cogema n’est actuellement pas en possession d’une autorisation de traiter les lots d’assemblages en provenance de Hanau”. Selon lui, ce traitement éventuel “nécessiterait de la part de la DSIN une autorisation spécifique”, mais “la Cogema n’a pas à ce jour demandé l’autorisation de traiter le lot d’assemblages”. (Le Monde, 6 mars 2001) Lors de l’audience en référé, la Cogema a notamment insisté sur l’irrecevabilité du CRILAN en tant qu’association agréée pour se pourvoir en justice. Elle a été suivi par le tribunal, le comité n’ayant pas dans ses statuts l’autorisation de se pourvoir en justice pour ce cas précis. Didier Anger a lui aussi été débouté sur la forme. (AFP, 20 et 21 mars 2001)

Depuis plusieurs années, près de cinquante tonnes de combustible Mox irradié allemand sont stockées à la Hague sans autorisation de retraitement. Utilisé depuis une dizaine d’années dans les réacteurs nucléaires allemands et français, ce mélange d’uranium et de plutonium permet de recycler une partie du plutonium issu de l’usine de la Hague mais, après son irradiation, il est beaucoup plus chaud et beaucoup plus radioactif que le combustible standard à l’uranium, déjà considéré comme très dangereux. Ces 48,8 tonnes de Mox usé allemand entreposées dans les piscines de la Hague représentent une quantité importante : à titre de comparaison, il s’agit du tiers du Mox usé d’EDF entreposé dans les mêmes conditions (158,9 tonnes). Il est constitué de 112 “assemblages” : 50 sont parvenus à la Hague entre novembre 1988 et la fin de l’année 1991 et 62 entre début 1992 et février 1998. Cette information a été fournie par la Direction de la sûreté des installations nucléaires (DSIN) au Monde, qui a été alerté par une publication du Gesellschaft für Anlagen und Reacktorsicherheil (GSR), l’équivalent allemand de la DSIN. Les experts ne cachent pas que ce retraitement, s’il devait se produire un jour, n’interviendrait pas avant plusieurs dizaines d’années.

De toute façon, l’établissement de la Cogema, à la Hague, n’a pas l’autorisation de retraiter le Mox irradié. Ses deux usines les plus modernes, UP2800 et UP3, ne retraitent que le combustible usé à base d’uranium. Apparemment, ce retraitement n’est en outre pas souhaité par la Cogema : dans une lettre adressée le 20 septembre 1999 à Dominique Voynet, la ministre de l’environnement, la PDG de la Cogema, Anne Lauvergeon, retirait les combustibles particuliers, dont le Mox, de sa demande de modification des décrets sur le fonctionnement de ces deux usines, indiquant qu’une “demande d’autorisation” serait déposée le moment venu. Depuis, aucune demande n’a été faite ni ne semble devoir l’être prochainement.

Une autre voie théorique de retraitement du Mox irradié allemand pourrait être la troisième usine de La Hague, UP2400, “déclarée” en 1964 et dont le cadre juridique est très lâche. Cependant, elle est âgée de près de quarante ans, a connu plusieurs incidents de fonctionnement et ne traite depuis 1994 que des quantités faibles de déchets nucléaires. La DSIN ne dissimule pas son souhait de voir fermer UP2400 le plus tôt possible. L’usine est d’ailleurs à l’arrêt depuis 1998 et son redémarrage éventuel imposerait peut-être une nouvelle enquête publique. Le décret n° 63-1228 sur les installations nucléaires exige en effet une nouvelle procédure d’autorisation des usines nucléaires quand elles n’ont pas été exploitées pendant deux ans.

En raison de ces difficultés, il est probable que les 50 tonnes de Mox allemand stockées à l’usine de la Hague ne seront jamais retraitées. S’agit-il pour autant d’un “déchet” radioactif, c’est-à-dire d’une “substance radioactive pour laquelle aucun usage n’est envisagé”, comme le précise la Règle fondamentale de sûreté du 24 septembre 1982 ? Pour Marie-Hélène Lagrange, de l’Andra (Agence nationale pour la gestion des déchets radioactifs), “des combustibles usés qui ne sont pas destinés au retraitement sont des déchets.” Dans cette logique, les Mox irradiés allemands stockés à la Hague sont des déchets.

Pour Christian Bataille, député (PS), rapporteur de la loi de 1991 sur les déchets radioactifs, “le stockage en France de Mox allemand bafoue l’esprit de la loi”. Et d’ajouter, “il ne faut accepter en France que du combustible dont le retraitement est programmé. Les autorités et les parlementaires ne veulent en aucun cas stocker en France du combustible non retraité d’origine étrangère. Or il est clair que le retraitement du Mox irradié n’est pas rentable. On est en situation de surabondance de combustible tant en France qu’en Allemagne.” Le texte de 1991 ne contient malheureusement aucune sanction en cas d’infraction et n’a pas reçu de décrets d’application. (Le Monde, 6 mars 2001)

En 1994, la loi allemande a changé, autorisant soit le retraitement soit l’enfouissement des combustibles irradiés. Les compagnies ont donc renégocié leurs contrats avec COGEMA et BNFL. Selon des experts proches des agences de sûreté nucléaire qui ont vu les contrats, les nouveaux termes autorisent ces compagnies à entreposer leur combustible irradié dans les usines de retraitement de La Hague et de Sellafield pendant 25 ans avant de décider si elles le feront retraiter ou non. Si elles ne le font pas retraiter, le combustible irradié sera rapatrié en Allemagne, des frais d’entreposages seront payés, mais aucune pénalité n’est prévue. Ces contrats concernent le combustible irradié produit jusqu’en 2005 avec une possible extension jusqu’en 2015. (The Bulletin of the Atomic Scientists, mai/juin 2001).

Bras de fer juridique

Dans ce contexte de révélations en chaîne, l’arrivée de nouveaux combustibles étrangers, que la Cogema n’est pas autorisée à retraiter, est une provocation. Avant même l’arrivée du combustible nucléaire australien, la Cogema a assigné en référé Greenpeace devant le TGI de Cherbourg. Elle demande de “faire interdire à Greenpeace ainsi qu’à toute personne se réclamant du mouvement Greenpeace de s’approcher à moins de 100 m des convois de combustible australien et ce sous astreinte de 500.000 F par infraction constatée”. Greenpeace a retourné le référé en demandant à la Compagnie de prouver qu’elle avait bien l’autorisation de retraiter ces combustibles étrangers. Devant le tribunal de Cherbourg l’avocat de Cogema, a fourni les termes du contrat signé en 1999 avec l’Australie. L’industriel peut transporter, recevoir et entreposer les combustibles étrangers mais il n’est nullement autorisé à les retraiter. Ce dont convient la Cogema : “Nous ne solliciterons l’autorisation qu’après l’extension [en cours] du décret de 1974.” Ce décret, fort peu précis, donnait une autorisation globale de retraitement à la première usine de la Hague UP2 400. En sommeil depuis 1998, elle est inapte à retraiter les nouveaux combustibles sans lourdes modifications. Cogema espère donc de nouvelles autorisations de retraitement pour ses unités plus modernes, UP2 800 et UP3. (AFP, 13 mars et Ouest-France 14 mars 2001)

La Cogema a été déboutée et condamnée à produire les documents réclamés par Greenpeace. Le tribunal a considéré qu’elle et sa filiale transport, Transnucléaire, n’avaient pas fait la preuve qu’il y aurait perturbation du convoi en provenance d’Australie et l’a condamnée par contre à produire les pièces réclamées par l’organisation écologiste. La Cogema devra donc fournir à Greenpeace les “dispositions parapluie” prises entre la compagnie et son client australien, ANSTO, le 15 octobre 1999, ainsi que les annexes à la demande d’autorisation formulée à la direction de surveillance des installations nucléaires (DSIN) du 2 février 2000, le tout sous peine de 100.000 F d’astreinte par document et par jour sous un délai de huit jours maximum. Le calendrier de retraitement des déchets australiens, réclamé par Greenpeace, n’a par contre pas été demandé par le tribunal, la Cogema ayant fait la preuve de l’impossibilité de fournir ce document, aucun calendrier n’existant officiellement. (AFP, 14 mars 2001)

Le même jour Greenpeace a déposé au tribunal de Cherbourg un référé d’heure à heure à l’encontre de la Cogema pour empêcher le débarquement des combustibles australiens considèrant leur arrivée des déchets comme illégale. Ce type de combustible, composé d’uranium naturel enrichi à 23%, n’a jamais été retraité dans les usines Cogema à La Hague. Le lendemain, le tribunal de Cherbourg donne gain de cause à Greenpeace et assujettit son interdiction d’une astreinte de 100.000 F par élément de combustible radioactif qui aurait été déchargé sur le territoire français, renouvelable par période d’une semaine tant que ces combustibles irradiés n’auront pas quitté le territoire français ou n’auront pas reçu les autorisations nécessaires à leur retraitement. La Cogema a fait appel en affirmant sans vergogne que “tous les combustibles entrant sur le site de La Hague sont destinés à y être traités et en aucun cas stockés, ce qui serait contraire aux règles régissant le fonctionnement de l’établissement et la loi du 30 décembre 1991” ! (AFP, 14 et 15 mars 2001) La cour d’appel de Caen a cassé le jugement du tribunal des référés de Cherbourg et débouté Greenpeace en autorisant le débarquement des déchets australiens. (AFP, 3 avril 2001)

Greenpeace a déposé une assignation à jour fixe dans laquelle elle attaque la Cogema sur le fond du dossier et réclame 150.000 F de dommages et intérêts, “l’interdiction de toute nouvelle importation de combustible usé australien” sur le sol français et que la Cogema produise les autorisations nécessaires au retraitement de ces combustibles en conformité avec l’article 3 de la loi Bataille de 1991. Si ces autorisations ne sont pas fournies par la Cogema, Greenpeace demande à ce que les combustibles australiens repartent vers leur pays d’origine dans les deux mois sous peine d’une astreinte de 100.000 F par semaine et par élément de combustible entreposé sur le territoire français. (AFP, 17 avril 2001) Le jugement a été mis en délibéré au 25 juin, date à laquelle le tribunal décidera s’il est compétent ou non pour juger l’affaire sur le fond, ou si celle-ci relève du tribunal administratif de Caen. (AFP, 21 mai 2001)

Comble de malchance, l’une des deux usines de retraitement, l’unité UP2-800 a connu à la même période un incident majeur sur le plan technique. Elle a été stoppée le 21 février et n’a redémarré que le 12 avril. Une fuite a été découverte dans l’atelier de cisaillement des combustibles irradiés qui est entièrement hermétique où nul homme ne peut survivre plus de quelques minutes. Une fissure de quelques millimètres sur une goulotte de transfert de l’atelier de cisaillement vers l’atelier de dissolution bloque tout le système de retraitement. L’autre usine, UP 3, étant en révision, tout le site de la Hague est en panne. Ses salariés redoutent même le chômage technique. (Ouest-France 14 mars 2001, Le Monde, 16 mars 2001 et AFP 12 avril 2001) L’activité de retraitement de la Cogema constitue environ 50 % de son chiffre d’affaires et ses clients sont de plus en plus réticents à recourir à ses services. L’intérêt économique a été jugé très discutable par le rapport Charpin-Dessus-Pellat, remis au premier ministre en juillet 2000. C’est pour assurer le fonctionnement de cette usine que la Cogema cherche à multiplier les commandes de combustibles non standard, tels que les rebuts de Mox de l’usine de Hanau (Allemagne) ou les combustibles irradiés australiens. Ce type de matières représente des volumes assez faibles, mais leur dangerosité impose des opérations de retraitement spécifiques. Cette opération induit donc un chiffre d’affaires plus élevé que lorsqu’il s’agit de combustibles issus des réacteurs produisant de l’électricité. On compte environ deux cent cinquante réacteurs nucléaires de recherche dans le monde, dont un grand nombre va bientôt fermer, sans que leurs exploitants aient toujours une vision claire du devenir de leurs combustibles usés. La proposition de la Cogema est donc attractive. (Le Monde, 16 mars 2001).

Dans ce contexte, la tension est montée d’un cran. Lors de l’audience du 20 mars, les repésentants du CRILAN ont dû accéder au Tribunal de sous protection policière car des travailleurs de la COGEMA ont tenté d’en bloquer l’accès. (Libération, 20 mars 2001)

Epilogue

Au total, l’Allemagne doit encore rapatrier l’équivalent de 166 emballages de type “Castor” contenant des déchets hautement radioactifs, dont 127 en provenance de La Hague et 39 en provenance de Sellafield, assure le ministère de l’Environnement allemand. Sachant qu’un transport de déchet comprend en général six emballages Castor, il faudrait encore 14 ans, à raison de deux transports par an, pour rapatrier la totalité du stock de déchets allemands à l’étranger. Etant donnée l’ampleur des manifestations provoquées, chaque transport mobilise des dizaines de milliers de policiers. (AFP, 23 mars 2001) A cela s’ajoutent les déchets faiblement et moyennement radioactifs oublié par les autorités et la presse. Malgré ces retours difficiles, cinq emballages (24 t) de combustible usé allemands sont arrivés à La Hague après avoir fait face à de nombreuses petites manifestations tout au long du trajet. La Cogema espère accueillir une dizaine de convois similaires cette année. (AFP, 11 avril 2001) Le Réseau Sortir du Nucléaire dénonce à ce propos un marché de dupe.

Au Japon, les garde-côtes ont mobilisé des hélicoptères et des avions tandis que la police a mis à disposition environ 300 hommes pour surveiller la centrale lors de l’arrivée du combustible Mox accueilli par un millier de manifestants. (AFP, 24 mars 2001 et Libération, 26 mars 2001) Le premier chargement de combustible Mox, arrivé au Japon en septembre 1999, attend dans la piscine de la centrale de Fukushima en compagnie du combustible irradié. Tout un symbole… Ce nouveau chargement a rejoint, lui aussi, une piscine de déchets.


Lire aussi le communiqué de presse de l’ACRO sur le sujet : Cogéma ou la politique du fait accompli.

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